１３日（現地時間）のイスラエル本土に対するイランのドローンや弾道・巡航ミサイルなど「混ぜ撃ち」空襲をめぐり、韓半島（朝鮮半島）状況と無関係でないという分析が出ている。北朝鮮も有事の際、同じ方法の攻撃を準備する動きを明確にしているからだ。

この日の米ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）によると、イランはドローン１８５機、巡航ミサイル３６機、地対地ミサイル１１０発を利用してイスラエル本土を攻撃した。イランの自爆型無人ドローン「シャヘド１３６」を一種のおとりにして、その間に速度が速い弾道ミサイルと低空飛行する巡航ミサイルを撃てばイスラエルの最先端防空網をかく乱することが可能とみられる。

ひとまずイランの今回の作戦は、イスラエルの防御網と米英の積極支援で成功しなかったとみられるが、これを韓半島に代入すれば状況は変わると専門家らは懸念している。ペルシア湾とアラビア半島を横切って少なくとも１５００キロを飛行しなければならないイランのミサイルと、狭くて短い韓半島で発射される北朝鮮のミサイルは脅威のレベルが異なるという点でだ。

韓国科学技術院（ＫＡＩＳＴ）国家未来戦略技術政策研究所のチョ・サングン教授は「韓半島での空襲は短時間内に探知と迎撃が行われなければいけない」とし「イランの空襲を防ぐ場合より相対的に不利な条件」と説明した。

韓米の多層防空システムが北朝鮮の「混ぜ撃ち」と「物量攻勢」で致命打を受けるという懸念もある。有事の際、放射砲またはドローンの役割をする北朝鮮長射程砲だけでも現在３４０門が首都圏に向けて配備されている。算術的に１時間あたり最大１万発以上を発射できるという。

これとは別にウクライナ戦争に続いて第５次中東戦争への紛争拡大の可能性が提起されている状況が、米国の対北朝鮮抑止力に悪影響を与えるという懸念も出ている。梨花女子大の朴元坤（パク・ウォンゴン）教授は「米国がいかなる形態であれ中東で足止めを食えばこれは北にとってよいニュース」とし「米国の相次ぐ警告にもイランが攻撃を敢行したことで、米国の悩みは深まるはず」と話した。