現代（ヒョンデ）自動車が電気自動車充電インフラ構築に乗り出す。現代自動車グループは２４日、超高速電気自動車充電所「Ｅ－ｐｉｔ」の充電器を２０２５年まで５００基に増やす計画だと明らかにした。Ｅ－ｐｉｔは最近開設した釜山市金谷洞（プサンシ・クムゴクドン）を含め、現在韓国全土の５４カ所で２８６基の充電器を運営している。

Ｅ－ｐｉｔは最大出力３５０キロワットの急速充電器に対応し。４００ボルト・８００ボルトマルチ急速充電システムを備えた。Ｅ－ｐｉｔ充電器を使えば「アイオニック５」は約１８分で充電量１０％から８０％まで充電できる。現代自動車は「アイオニック５」「アイオニック６」「ＥＶ６」「ＥＶ９」、ジェネシス「ＧＶ６０」「ＧＶ７０」「Ｇ８０」の電気自動車モデルで急速充電に対応する。

現代自動車はＥ－ｐｉｔのほかにも２０２５年までに系列会社の「韓国電気車充電サービス」を通じて超高速充電器３０００基を追加で設置し、現代エンジニアリングを通じて緩速充電器２万台を追加で設置するという計画を明らかにした。現代自動車関係者は「超高速充電システムを備えた電気自動車と超高速充電サービスを通じて世界的に最高水準の充電経験を提供したいと考える」と話した。

現代自動車が電気自動車の充電サービスを拡大するのは、電気自動車の普及とともに「充電市場」が新たな収益源として浮上した影響だ。テスラが２０１２年に開始した充電サービス「スーパーチャージャー」の場合、北米充電標準（ＮＡＣＳ）方式を採択して全世界の５万カ所以上の充電所で高速充電を実施している。韓国国内でもテスラの充電所は１６０カ所まで増えている。当初は自社車両にだけ充電サービスを提供していたテスラは、スーパーチャージャーを他社の車両にも開放して北米電気自動車充電業界の標準としての位置を確立した。ゼネラルモーターズ（ＧＭ）、フォード、ステランティス、トヨタ、現代自動車グループなど北米市場を主導する５大自動車メーカーも北米向け電気自動車にテスラと同じＮＡＣＳを導入した。ただ、韓国と欧州連合（ＥＵ）は現在ＮＡＣＳではなくそれぞれ結合充電システム（ＣＣＳ）とＣＣＳ２を電気自動車の充電標準として採択している。

韓国政府も電気自動車充電器拡大を支援している。２０３０年までに電気自動車４２０万台、充電器１２３万基以上を普及することが目標だ。韓国環境部は５日、韓国国内の電気自動車充電生態系の安定した成長を支援するために、今年は共用充電施設設立補助金を前年比４２％増加した３７１５億ウォンに増やした。急速充電器施設拡充には１基当たり最大で７５００万ウォン（約８４５万円）を支援する。

韓国環境部の資料によると、２０２３年１２月基準で韓国国内の電気自動車登録台数は５６万５１５４台、充電器は急速充電器が３万４３８６期、緩速充電器２７万９２３基の３０万５３０９基となった。電気自動車充電アクセス性を現わす充電器１基当たりの電気自動比率は１．８５だ。世界的コンサルティング企業のローランド・ベルガーが算出した２０２１年末基準の国別の充電器１基当たりの電気自動車比率は日本が０．２５、フランスが０．６６、シンガポールが０．７２、インドが１．１０、スペインが１．１３、米国が１．１５、イタリアが２．０１、中国が２．７１となった。

韓国の電気自動車充電器はソウル・京畿道（キョンギド）・仁川（インチョン）など首都圏に全体の半数を超える５３．７％が集中している。地域別では京畿道が２９．９％、慶尚道（キョンサンド）が２６．０％と充電器が多いほうで、ソウルが１７．９％、忠清道（チュンチョンド）が１３．５％、全羅道（チョンラド）が１１．０％、仁川が５．９％、江原道（カンウォンド）が４．３％、済州道（チェジュド）が３．１％の順だ。