３月の引越しシーズンを控えた韓国家具業界の表情が尋常ではない。婚姻・出生率が低調なうえに不動産景気の沈滞が重なって伝統的なシーズンである春にも実績の展望が明るいばかりではないためだ。ここに「日本のＩＫＥＡ」と呼ばれる「ニトリ」まで韓国に上陸して競争はさらに熾烈なものになっている。状況が容易でないため韓国家具業界は「高級化」カードで事態の打開を図ろうとしている。

◇日本最大のホームファニッシング企業、韓国進出を本格化

２５日、大型ショッピングセンター「ホームプラス」によると、日本最大のホームファニッシング企業であるニトリが２２日、ホームプラス永登浦（ヨンドゥンポ）店に韓国２号店を開いた。昨年１１月ｅｍａｒｔ（イーマート）下月谷（ハウォルゴク）店に１号店を出してから３カ月ぶりだ。１９６７年に日本で創業し、中国・台湾・マレーシア・米国など全世界に約９００店舗を展開しているニトリは、ベッドやソファなどの大型家具をはじめ、寝具、収納用品、生活用品など家庭用家具・インテリア製品全般を扱っている。商品企画から製造、物流、販売まで全過程を統合管理して製品群を増やし、価格を下げているのが長所だ。組立型商品とオフラインショールームを前面に出している点はイケア（ＩＫＥＡ）と似ている。

２号店オープンイベントに出席したニトリホールディングスの武田政則会長は「韓国はニトリの成長のために戦略的に重要度が高い市場」としながら「切れ目のない新規出店とスピード感のある店舗網の構築でお客さまに愛されるように努力していく」と明らかにした。ニトリは今年韓国の店舗数を１０店舗に増やすなど２０３２年まで２００店舗の展開を目指している。初期には立地の良い大型マート中心に入店し、家族単位の消費者を攻略する戦略だ。

２０１９年いわゆる「ＮＯ　ＪＡＰＡＮ」で増幅された日本製品不買運動が最近弱まった点はニトリに有利な状況だ。

２０２０年売上が半分になった韓国ユニクロ（日本ファーストリテイリング、韓国ロッテショッピング合作法人）は２０２２年反騰に成功して昨年は１兆ウォン（約１１２９億円）の売上（２０２３年会計年度基準で９２１９億ウォン）を目前にしている。日本の良品企画とロッテ商社の合作法人である無人良品も２０２３年会計年度（２０２２年９月～２０２３年８月）の営業利益が１８億ウォンを記録して４年余りぶりに黒字転換に成功した。

◇イケアの収益性について行けない国内派

韓国の家具・インテリア市場を掌握したイケアに続き「日本版イケア」ニトリまで上陸すると、韓国内の家具メーカーの悩みは深まっている。ハンセム（ＨＡＮＳＳＥＭ）、現代（ヒョンデ）ＬＩＶＡＲＴなどはホームリフォーム事業を兼ねていてイケアより売上規模が大きいが営業利益ではイケアに及ばない。

昨年イケアコリアは景気低迷の余波で営業利益が前年比８８％も減少したにもかかわらず家具業界中では最も多い利益（２０２３会計年度基準２６億ウォン）を残した。昨年ハンセムは大々的な組織改編で黒字転換に成功（営業利益１９億４０００万ウォン）したが、現代ＬＩＶＡＲＴ（１９９億ウォンの損失）と新世界（シンセゲ）ＣＡＳＡ（１６９億ウォン損失）は相変らず赤字だ。

ベッドは科学？　今は芸術…韓国家具、高級化でニトリと勝負（２）