世界１位のトヨタをはじめ電気自動車開発に遅れをとった日本の自動車メーカーが世界最大規模である中国の自動車市場で力を出せずにいる。現代（ヒョンデ）自動車グループは電気自動車大転換を踏み台として「再起」を狙っている。

日本の市場調査会社マークラインズは１９日、中国企業との合弁で中国に進出したトヨタ、日産、ホンダ、マツダ、三菱、スバルの日本の自動車メーカー６社の上半期総販売台数が１７１万台で前年同期比１９．９％減少したと明らかにした。

当然市場シェアも縮んだ。先月末基準でこれら６社の中国自動車市場シェアは約１８％で前年同期より４ポイント近く縮小した。尖閣諸島（中国名・釣魚島）領有権紛争により中国で反日感情が激しくなった２０１２年以降で最も大きい幅の減少だ。

日産が２４．４％減、ホンダが２２％減など大幅な落ち込みを見せ、その中でトヨタが２．８％の小幅減でどうにか自尊心を守った。三菱は野心を持って出した電気自動車「エアトレック」が興行に失敗すると中国生産を取りやめることにしたとフィナンシャル・タイムズが報道した。

日本の自動車は洗練されたデザインに燃費まで良く、かつては市場シェアが５０％に達するほど中国で人気が高かった。日本車の地位が急落したのは電気自動車開発で遅れをとってだ。

中国は莫大な政府補助金を基に電気自動車事業を育成した。おかげで現在販売される車両の３２％が電気自動車だ。中国自動車協会（ＣＰＣＡ）によると上半期の中国自動車販売台数は前年同期比２．７％増加した９５２万台だったが、このうち電気自動車・ハイブリッド自動車（新エネルギー車）は２５％増の３０８万台だった。それこそ爆発的な成長だ。

日本企業は一歩遅れて「価格引き下げ」など消費者誘引策を出したが大きく視線を引き付けられなかったと香港紙サウス・チャイナ・モーニング・ポストが報道した。「日本企業は躍動的な市場の変化にまともに対応できず、すでに競合企業に押されている」と診断しながらだ。

問題はこれからだ。コロナ禍から抜け出した中国自動車市場はますます大きくなるところだ。中国では昨年２７００万台の車が売れ、米国の１４００万台、欧州の１１３０万台を押さえ世界１位を守っている。

そして成長を牽引する電気自動車部門は現地ブランドがしっかりとつかんでいる。今年中国自動車市場の現地ブランドシェアは５０％（コンサルティング業者アレックスパートナーズ）と予想される。電気自動車市場では８３％（ＳＮＥリサーチ）に達するだろうという分析もある。中国電気自動車専門メディア「ＣｎＥＶポスト」は「プレミアム電気自動車市場は米テスラが、中低価格市場はＢＹＤ、蔚来汽車（ニオ）、小鵬汽車（シャオペン）など現地ブランドが二分した」と分析した。後発走者である日本企業が食い込む隙間を探すのはますます難しくなるという話だ。

こうした中、これまで中国市場で苦戦したヒョンデ（現代自動車）は少しずつ反騰する姿だ。ヒョンデの販売台数は上半期に１１万８３２７台で前年同期より２万４０００台以上増えた。約２６％の増加だ。この期間のヒョンデと起亜の中国市場でのシェアは１．７％で昨年の１．５％より小幅に増えた。中国でスポーツ多目的車（ＳＵＶ）人気が高まっている点を攻略したのが奏功したものとみられる。ただ２０１８年に５．３％だったのと比較すれば３分の１水準だ。

ヒョンデと起亜は「Ｎ」ブランドに代表される高性能車と中国のミレニアル世代を攻略した現地向けＳＵＶモデル（ムファサ）、電気自動車などを前面に出して中国市場を攻略する計画だ。起亜中国法人のキム・ギョンヒョン総経理は４月に開かれた上海国際モーターショーで「２０３０年まで中国で年間４５万台の販売を目標に、このうち４０％を電気自動車で販売する計画」と話した。