人工知能（ＡＩ）技術を組み合わせた瞑想アプリが次々と公開されて米国・オーストラリアなど世界各国でスマートフォンを通じて瞑想に入門する人々が増加している。コロナ禍に続き、戦争・インフレが続いて不安や憂鬱に苦しめられる人々が心の安定を取り戻そうと瞑想アプリを探していると外信は分析した。だが、専門家はＡＩ技術がまだ人間精神に近づけるほど成熟していないとし、副作用を懸念している。

最近、フォーブスやフィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）、ワシントン・ポスト（ＷＰ）など外信は瞑想の流行に注目して幅広く報じている。メディアによると、瞑想アプリ市場規模は２０２２年９７６０万ドル（約１４６億ウォン）規模から、２０３０年には３億７１０万ドルに成長すると予想されている。

現在公開中の瞑想アプリのうち、最も人気が高い「ＣＡＬＭ」と「Ｈｅａｄｓｐａｃｅ」は世界でそれぞれ１億５０００万件、７０００万件以上ダウンロードされている。米国のＶＯＸは「瞑想アプリが人気を呼んで最近瞑想する米国人の数が３倍以上急増した」と伝えた。

◇瞑想アプリの普遍化で瞑想すそ野が広がる

これらの瞑想アプリは初心者もスマートフォンさえあれば対面相談・授業・コーチングを受けずに瞑想を学ぶことができる点で人気を呼んでいる。私生活の流出に関する心配もないためＡＩと込み入った相談もでき、希望の時間に短時間の修練も可能である点も長所として挙げられる。

瞑想アプリはほとんどがＡＩ技術を組み合わせてユーザーの個別特性に合わせて最適化されている。他のユーザーとつながって瞑想経験をシェアするソーシャル機能も備わっているほか、所属感を形成する別のユーザーから応援してもらうこともできる。

瞑想アプリの代表格である「ＣＡＬＭ」は「睡眠」「休息」「不安緩和」「深い集中」など状況に合う動画と音楽を提供しているが、ユーザーが３０秒から３０分まで必要な瞑想コンテンツを選択して利用することができる。毎日異なるテーマで１０分間瞑想する「デイリーカームセッション」と入眠用朗読サービス「睡眠ストーリー」が最も人気のあるコンテンツだ。

またもうひとつの有名瞑想アプリ「Ｈｅａｄｓｐａｃｅ」は暗号貨幣を通した報酬と連動している。ユーザーが長く瞑想するよう奨励し、目標を達成すればインセンティブを提供する。これに対してフォーブスは「さまざまな方式でユーザーの忠誠度を高めてロイヤルカスタマーを作ろうとしている」と説明した。

◇コロナ禍絶頂期と精神的苦痛は類似

瞑想アプリの流行に対して、豪メディア「Ｔｈｅ　Ｃｏｎｖｅｒｓａｔｉｏｎ」は戦争・経済不況・失職危機・政治極端化など不安や恐怖に囲まれた環境を挙げた。メディアは「個人が解決できない大災害、現実政治の分裂・偏狭さに幻滅を感じた人々が古代東洋哲学に由来する瞑想に視線を転じ、内面省察・憐憫・感謝を深める方式から解決策を見出そうとしている」と伝えた。

人々が感じる精神的苦痛は、コロナ禍が最高潮に達していた２０２１年以降も持続する傾向にある。世界保健機関（ＷＨＯ）は昨年米国成人全体のうち、バーンアウト（脱力）・不安障害・うつ病など精神疾患を抱えるケースは４人に１人で、２０２１年と同じ水準だと伝えた。Ｔｈｅ　Ｃｏｎｖｅｒｓａｔｉｏｎによると、昨年世界で３億人程度が不安障害に苦しめられている。

企業も関心を示している。職員の精神的苦痛は生産性低下を意味するためだ。ギャラップは「バーンアウト」による職員の低い業務参与度により、世界経済に年間８兆８０００億ドル（約１３１４兆円）の損失が発生すると推定した。ＷＨＯは職員のうつ病と不安によって発生する企業損失を年間１兆ドルと推算した。

そのため瞑想訓練や瞑想アプリなどを導入する企業も増加している。企業文化コーチング会社「ＭｉｎｄＧｙｍ」は、昨年世界的に企業が瞑想アプリなどメンタルヘルスに投じた金額が５００億ドルに達すると推算した。

学校も瞑想プログラムを導入し始めている。米国ニューヨーク市は今秋から管内すべての幼稚園から高等学校に一日２～５分の「瞑想トレーニング」時間を導入する予定だ。ロサンゼルス郡では昨年から幼稚園～高等学校に仮想メンタルヘルスサービスを無料提供している。イリノイ州では１学期当たり最大５日までメンタルヘルスのための休学を取ることができる。

１億回以上ダウンロードされたＡＩ瞑想アプリ…「パニック発作」副作用問題も（２）