日帝強占期の時に韓半島（朝鮮半島）から日本に連れてこられて亡くなっても故国に戻ることができなかった朝鮮人の霊を慰めるために一人の日本人僧侶が納骨堂を寄贈した。２７日、神奈川県の在日本大韓民国神奈川民団の建物で、清泰寺の中島泰義住職（７９）と会った。中島住職は最近、大韓仏教曹渓宗（チョゲチョン）普門寺（ポムンサ）の海運僧侶に自身が所有している栃木県にある納骨堂を寄贈した。

この納骨堂は栃木県にある納骨公園「みかもメモリアルパーク」の一区域で、約２００基の遺骨箱を安置することができる。寄贈書に中島住職は「韓半島から日本に強制連行された人々、その子孫の遺骨を奉安するように権利を委譲する」と記した。中島僧侶は「ここ数年の間に日韓間の歴史問題に関心を持つようになり、強制動員朝鮮人の無縁故者遺骨奉還問題に耳を傾けることになった」とし「両国の若者たちと未来のために良いこと」と明らかにした。

無縁故者奉還の話を先に切り出したのは海運僧侶だった。韓日政府が強制動員犠牲者遺骨問題の解決に向けて一歩踏み出したのは２００４年だ。当時盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領は小泉純一郎首相に「強制動員された民間徴用者の遺骨奉還を希望する」と明らかにし、小泉首相は「慎重に検討する」とし、これに応じた。奉還協議の始まりであり両国最初の合意だった。

その後両国は「韓日遺骨協議体」を作り、日本は実態調査に出た。調査の結果、日本の寺刹や納骨堂３４０カ所余りに約２８００柱にのぼる民間徴用者の無縁故遺骨が存在することが明らかになった。だが、奉還事業は２０１２年李明博（イ・ミョンバク）大統領の独島（ドクト）訪問以降は事実上進展がなかった。

両国政府がやめたことを、２人の僧侶はどうしようということだろうか。海運僧侶は「中島住職の寄贈できっかけが用意されたので、日本の市民団体や協会と協力して日本全域に散らばっている無縁故者の遺骨と位牌を奉る」とした。中島住職は「必要なら納骨堂をもっと寄贈して土地も寄贈する」と話した。

海運僧侶は「辛い歴史を認めるか認めないかというのは政治家の話」としながら「私たちが望むのは若者たちが歴史をありのまま受け入れるようにすること」と話した。中島住職も「日韓の若者世代が私たちのこのような思いを受け継いで憎しみ合わないで和合していってほしい」と話した。