「家族と友人とこの世が私を捨てても政府は捨てないでほしい。今は希望の緒もなく、頼るところがない」。韓国の２０～３０代の青年のうち５％以上・約５４万人が他人との交流や助けを受けることができる支持体系なく孤立している。２０１９年はその規模は３％だった。コロナ禍が人と社会をつないでいたものを弱化させた余波はしばらく続くのではないかと思う。

韓国政府が実施した全国単位の初めての孤立・引きこもり青年の深層調査結果が最近発表された。調査データを分析しながら青年たちの切なる声を聞くことができた。暴力経験の痛み、競争から始まった挫折感など社会で傷ついた青年一人ひとりのこれまでの人生と出会った。調査に応じてくれた孤立・引きこもり青年の８割以上は今の状況から抜け出したいと思っている。しかし半分以上が助けを求める場所を見つけることができなかった。

孤立・引きこもり青年をこのまま放置すれば彼らに残った選択はさらに奥に隠れ込むことしかない。日本で引きこもりの規模が減らず、次第に年老いていく現実は示唆するところが大きい。日本政府がそれなりの対応を取ったものの、結果的には充分ではなかった。韓国が反面教師としなければならない部分だ。

孤立した青年を一人ひとりなくしていくことは、結局、韓国社会が負担する費用として戻ってくる。狭まる機会と遠ざかった対人関係の中で自責し、部屋の中でうずくまっている青年たちの切実な声にもう少し耳を傾けなければならない理由だ。

同日発表された汎政府支援対策が、そのためとてもうれしく感じる。孤立・引きこもり青年が抱える困難を社会が共に解決していくべき問題と認識し、政府が行動することを公式化した点は歓迎するに値する。

もちろん彼らに対する視線が暖かいものばかりではない。「意志が弱く、外に出てくることができないのになぜ助けなければならないのか」として批判する声もある。このような誤解は孤立・引きこもり青年を福祉事業の支援対象としか見ない視点からスタートしている。だが彼らは助けを借りながら脆弱性を克服すれば十分に独立した人生を営んでいける主体だ。３～５年の間、孤立・引きこもり生活をして民間支援機関の助けを借りながら再び社会に出てきた人々もいる。今や彼らは堂々とした職場の同僚であり、地域社会の一員としてその役割を果たしている。今回の実態調査の実行と保健福祉部のモデル事業支援プログラム設計にも多くの助言をした。

　実態調査の結果によると、孤立・引きこもり青年は全国各地にいる。政府は来年も４つの地域を中心に専門担当支援機関を設置すると発表したが、支援規模や人材が充分ではない。しっかりと準備が整っていない状況でとにかく外に出ようと誘い、何件発掘したと言って成果を自慢するものではない。

まず２年間モデル事業を通じて適切な支援規模などを検討するということなので、今後の推移を見守りたい。そして１７の広域地方自治体と２２６の基礎地方自治体にいる孤立・引きこもり青年たちを取りこぼさずきめ細かく対応していくという約束が必要だ。モデル事業で政府が孤立・引きこもり経験のある青年が主体的に生活を送れるように支持者の役割を果たすよう期待する。まだ準備ができていない当事者の背中を強く押すよりも、実態調査に応じてくれた青年たちの思いのように当事者本人が自立できるように力添えする方法のほうが適切だ。

そのためには何よりも安定した支援事業運営のための制度化が必要だ。モデル事業にとどまるなら、政府に期待を持って回復と社会復帰を試みようとする青年たちは再び孤立してしまうだろう。法的根拠と適切な予算を備えた支援事業を全国で安定的に遂行しなければならない。

１杯目の酒から腹いっぱいにはならない。しかも彼らは別の失敗経験を非常に恐れている。はやく外に出てこいと急かすよりも、じっくり一歩ずつ前に進めるように近くで寄り添う役割のほうが必要だ。そのためには孤立と引きこもり経験を持った人に対する先入観を引っ込めて、地域社会の一員として受け入れる姿勢と認識を拡散しなければならない。今回の対策が誰にも助けを求めることができなかった孤立青年たちがつかむことができる頼もしい希望の緒になることを切実に望む。

キム・ソンア／韓国保健社会研究院副研究委員

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