変わらなければ死ぬ、企業は。日本を代表する電子企業の東芝が２０日、東京証券市場から消え、このようなメッセージを再確認させた。かつて世界半導体産業の革新を牽引し、サムスン電子がモデルにした企業だった東芝が、７４年ぶりに上場廃止となった。経営危機に陥った東芝を投資ファンドの日本産業パートナーズ（ＪＩＰ）コンソーシアムが先月２２日に買収し、非上場企業に転換したのだ。

最後の取引日の１９日、東芝の株価は前日比５円値下がりした４５９０円で引けた。東芝は２０日、自社のホームページに「新たな未来に向かって大きな一歩を踏み出すことになる」とし「当社グループ経営理念『人と、地球の、明日のために。』のもと、より一層の企業価値向上及び社会への貢献に努める」と明らかにした。

◆日本を代表する企業、サムスンと異なる運命

明治維新後の１８７５年に設立された東芝は、１９８０年代に世界半導体市場をリードした日本半導体産業の核心企業だった。当時、東芝をはじめとする富士通・ＮＥＣなど日本企業はグローバルＤＲＡＭメモリー市場の９０％を占め、米インテルをメモリー事業から撤収させた。李健熙（イ・ゴンヒ）サムスン電子先代会場は１９８９年、あるメディアのインタビューで「東芝・日立は４メガビット（Ｍｂ）ＤＲＡＭでリードする会社だが、サムスンはそれより６カ月遅れをとっている」とし「半導体で６カ月は６年よりも長い」と述べた。

しかしその後、両社の道は大きく変わった。革新の速度に注力したサムスンはメモリー半導体チップ開発でセルを積層して集積度を高める「スタック型」技術を果敢に採択し、東芝を追い越した。東芝が従来の「トレンチ型」（下に掘り下げて集積度を高める）に固執する間、新技術で競争力を高めたサムスン電子は、１９９２年にＤＲＡＭメモリー市場１位に立った。

サムスンと東芝の運命はＮＡＮＤ型フラッシュメモリー戦略でまた分かれた。東芝は電源が切れてもデータを保存するＮＡＮＤ型フラッシュメモリーを世界で初めて商用化したが、この技術力を踏み台にして半導体市場を席巻したのはサムスン電子だった。１９９２年に東芝がインテルと競争するためにサムスンに手を差し出し、ＮＡＮＤ型フラッシュメモリー開発技術を移転して以降、サムスンは投資をためらう東芝とは違い、ＮＡＮＤ型の成長の可能性を見て生産設備への投資を始め、グローバル１位になった。その結果、１９９０年にグローバル半導体２位だった東芝は３２年が過ぎた２０２２年、世界１０位圏外に押し出された（ＩＣインサイツ）。

ＫＡＩＳＴ（韓国科学技術院）のキム・ジョンホ電気電子工学部教授は「変化する時代に東芝は革新ができず、適応に遅れをとった」とし「韓国半導体産業も今はメモリー市場でリードしているが、変化して革新できなければ台湾・中国にすぐに追い越されることを東芝が示している」と指摘した。

成均館大のキム・ヨンソク半導体融合工学科教授は「革新を怠ればライバルと考えていない企業にもすぐに追い越されるということを如実に見せる事例」とし「サムスン電子も高帯域メモリー（ＨＢＭ）でＳＫハイニックスに１位を明け渡すのを見ると、ＡＩなど新しい技術変化が起きる場合、油断すれば東芝のようにトップを奪われるということを忘れてはいけない」と話した。

半導体のほかにも東芝は相次ぐ投資失敗で苦戦を繰り返した。米原発設計企業ウェスチングハウスを市場予想の２倍で買収し、福島原発事故以降、大きな損失を出した。２０１５年には会計不正まで発覚した。東芝はメモリー事業部をＳＫハイニックスなどが参加した韓日米連合（２０１７年）に、医療機器部門はキヤノン（２０１７年）に、ＰＣ事業部はシャープ（２０１８年）に売却し、事実上粉砕した。

◆東芝、体質改善に成功するのか

日本電子産業を象徴する企業の没落に日本産業界の関心も大きい。日本経済新聞によると、東芝は▼発電所・原発などエネルギー▼鉄道などインフラ▼パワー半導体デバイス▼ＩＴシステムの４つの子会社を本社に吸収合併し、強力な構造改革をする予定だ。投資ファンドＪＩＰは先端技術事業を中心に東芝の体質を改善し、５年以内の再上場を目指す。日本政府は東芝のパワー半導体事業に１２００億円の補助金を支援する計画だ。また、東芝は量子暗号関連の特許（１０４件）を世界で最も多く保有するなど依然として技術競争力がある。

東芝の渡辺章博取締役会議長は今後、人工知能（ＡＩ）企業との提携を拡大することを示唆した。渡辺氏は日本経済新聞に「島田太郎最高経営責任者（ＣＥＯ）は東芝をデジタルプラットホームに変化させる方針で、ここには多くの費用がかかるだろう」とし「変化に必要な人材の確保にはソフトウェア・人工知能（ＡＩ）企業との提携や買収が必要だ」と述べた。東芝は２２日に臨時株主総会を開いて取締役７人を選任し、新しい経営体制を発足させる。