円価値が下がったことを受け、韓国では一般個人がオンラインを通じて日本製品を直接購入（個人輸入）する需要が増加している。反面、米国製品のオンライン直接購入は減っている。

９日、韓国統計庁によると、今年１－９月期オンラインショッピングを通した日本の直接購入額は３０１９億ウォン（約３４７億円）から３４４９億ウォンに増えたと韓国メディア「聯合ニュース」が伝えた。前年比約１４％伸びたという。

反面、米国直接購入額は１兆３９２８億ウォンで、昨年同期１兆５４１７億ウォンに比べて約１０％減った。

韓国最大の海外個人輸入プラットフォーム「モールテール（ｍａｌｌｔａｉｌ）」は今年１～１０月個人基準で日本購入代行件数が米国より１５．３％多いと明らかにした。昨年は米国のほうが日本より３７．４％多かった。

ドルの価値が上がり、円の価値は下がったためこのような結果につながった。このようなドル高は引き続き最近１３００ウォン台で推移している。反面、円は６日に１００円＝８６７．３８ウォンを記録して円安がさらに進んだ。これは２００８年の国際金融危機以来の最低水準だ。

Ｂ２Ｂ（企業間取引）を含むモールテールの直接購入全体規模を見ると、韓国－米国取引額が韓国－日本取引額を圧倒しているが、個人顧客の購入代行申請は日本へと急速にシフトしている。

日本製品のうち、キャベジン・サロンパス・エビオスなど医薬部外品や健康機能食品、スノーピーク・イワタニ・トヨトミなどのキャンプ用品、Ｍ６５などの迷彩衣類、アシックス・ニューバランス・アディダスなど靴、ゲーム・アニメ、アイドルグッズなどが人気を呼んでいることが分かった。

「円安」効果が高まり、昨年からは欧州産ワインまで日本からの購入を始めた。

ワインを直接購入する場合、関税（１５％）と酒税・教育税（物品価格＋関税合計の３３％）、付加価値税（物品価格＋関税＋酒税＋教育税合計の１０％）を出さなくてはならない。ただし、ワイン１本（１５０ドル・１リットル以下）だけなら関税と付加価値税は免除される。

円価値が下がり、税金を払ってもワインを日本から購入するほうが有利な場合もあって求める人が増えた。

今年１～１０月のワイン日本直接購入件数は昨年同期に比べて９．２％増加した。日本から直接購入するワインは主に購入費用を基準として１５万～２５万ウォン前後のラインナップが多い。

最近ではワインだけでなく獺祭、久保田の上位ライン、ゆず酒など酒の直接購入まで増えつつある。