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欧州産ワインも日本から購入…「円安」効果で個人輸入ブーム=韓国

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2023.11.09 08:30
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円価値が下がったことを受け、韓国では一般個人がオンラインを通じて日本製品を直接購入(個人輸入)する需要が増加している。反面、米国製品のオンライン直接購入は減っている。

9日、韓国統計庁によると、今年1-9月期オンラインショッピングを通した日本の直接購入額は3019億ウォン(約347億円)から3449億ウォンに増えたと韓国メディア「聯合ニュース」が伝えた。前年比約14%伸びたという。

反面、米国直接購入額は1兆3928億ウォンで、昨年同期1兆5417億ウォンに比べて約10%減った。

 
韓国最大の海外個人輸入プラットフォーム「モールテール(malltail)」は今年1~10月個人基準で日本購入代行件数が米国より15.3%多いと明らかにした。昨年は米国のほうが日本より37.4%多かった。

ドルの価値が上がり、円の価値は下がったためこのような結果につながった。このようなドル高は引き続き最近1300ウォン台で推移している。反面、円は6日に100円=867.38ウォンを記録して円安がさらに進んだ。これは2008年の国際金融危機以来の最低水準だ。

B2B(企業間取引)を含むモールテールの直接購入全体規模を見ると、韓国-米国取引額が韓国-日本取引額を圧倒しているが、個人顧客の購入代行申請は日本へと急速にシフトしている。

日本製品のうち、キャベジン・サロンパス・エビオスなど医薬部外品や健康機能食品、スノーピーク・イワタニ・トヨトミなどのキャンプ用品、M65などの迷彩衣類、アシックス・ニューバランス・アディダスなど靴、ゲーム・アニメ、アイドルグッズなどが人気を呼んでいることが分かった。

「円安」効果が高まり、昨年からは欧州産ワインまで日本からの購入を始めた。

ワインを直接購入する場合、関税(15%)と酒税・教育税(物品価格+関税合計の33%)、付加価値税(物品価格+関税+酒税+教育税合計の10%)を出さなくてはならない。ただし、ワイン1本(150ドル・1リットル以下)だけなら関税と付加価値税は免除される。

円価値が下がり、税金を払ってもワインを日本から購入するほうが有利な場合もあって求める人が増えた。

今年1~10月のワイン日本直接購入件数は昨年同期に比べて9.2%増加した。日本から直接購入するワインは主に購入費用を基準として15万~25万ウォン前後のラインナップが多い。

最近ではワインだけでなく獺祭、久保田の上位ライン、ゆず酒など酒の直接購入まで増えつつある。

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