東京の沖合の役割を果たす東京湾。この東京沖を土地で埋めて新しい首都を作るという野心的な計画があった。「ネオ・トウキョウ・プラン」だ。

時は１９５９年。高度成長期で東京に人が押し寄せた。１９４５年だけでも３４９万人だった東京都の人口は、実際１９６０年には１０００万人に達するほど増えた。出退勤地獄に狭まって爆発した首都問題を解決すると乗り出したのは、「産業計画会議」という民間シンクタンク。日本で「電力王」と呼ばれていた企業である松永安左エ門が戦後日本の再建のため１９５６年に作ったところだった。有名な政界・財界、学界の人々が参加し、１６個の報告書を政府に渡したが、勧告案のほとんどが実現したという。このうち８番目に上がったのがネオ・トウキョウ。当時、この計画をまとめた加納久朗氏は新しい首都の名前として「大和」と名づけた。

新しい東京の構想は以下のようだった。「３億坪の広さの東京湾のうち２億坪をヘラ状に埋め込もう。住宅と工場を建て、空港、貿易センター、役所と自動車専用道路を作ろう」。埋め立てにかかる時間は約１５年。面積が現在の東京２３区より広かったためだ。埋め立てに必要な土を空輸することも悩みだったが、加納は地下核爆発を起こす形で山を崩そうというアイデアまで出した。加納は「夢のような話ではない。必ず必要な計画」と言ったが、結局７０年代のオイルショックで経済が厳しくなり、計画は水の泡になった。

６４年後の今、日本は首都東京をどう描いているのだろうか。２０４０年の東京を目指すという東京都の報告書は、２０２５年の１３９８万人をピークに、東京の人口は２０４０年には１３４６万人に減少すると予測されている。２０４０年には東京に住む市民の３人に１人が高齢者だ」と始まる。　高齢社会、そして自動運転やＡＩ（人工知能）のような技術変化に合わせて世界１位の都市にするという報告書には、このような文句も含まれている。「東京圏域全体で水道機能を担う多機能集約型都市構造の構築」。社会の変化に合わせて東京一つだけを見るのではなく、東京を取り巻く近隣の千葉県・神奈川県をも結ぶ人口３３００万人が暮らす大きな首都の絵を描くということだ。

与党が掲げた「金浦（キンポ）のソウル編入」の話題が国中を熱くしている。ソウルを世界的な都市にしようということだが、中途半端だ。いざ「このような未来の首都を作る」という絵が抜けているためだ。選挙を控えた算法でなければ、未来のソウルに対する深い悩みから始めるべきではないか。

キム・ヒョンイェ／東京特派員