中国は国家イメージとソフトパワーの向上のために「犬食」をやめるべきだという意見が提起された。

２日（現地時間）、マカオ科学技術大のチャン・シェ教授は香港サウスチャイナモーニングポスト（ＳＣＭＰ）への寄稿でこのように主張した。

チャン氏は「中国で多くの人がペットを飼っているが、依然として犬の肉を食べる人も多い」とし「世界で中国のイメージを大きく落としている」と指摘した。

チャン氏は中国のイメージは中国のソフトパワー（力でなく魅力で得ることができる能力）に影響を及ぼすという点を強調した。続いて「過去２０年間、中国はソフトパワーの強化に努力し、ある程度の成功を収めた」とし「安易に考えてはいけない」と忠告した。

チャン氏は中国広西チワン族自治区で依然として犬肉祭りが開かれていることに言及し、「一部の中国人は犬食文化には長い歴史があり、他の肉を食べるように生活の一部と考えている」としながらも「国際的にこれを良く見る人はほとんどいない」と指摘した。

また、２０１７年にドイツのオンラインショッピングモールが「犬を救って中国人を食べろ」「サメを救って中国人を食べろ」と印刷されたシャツを販売したことを知らせ、両国国民の間で言い争いが生じたと伝えた。チャン氏は「結局、犬食は中国のソフトパワーを強化しようとする政府の努力を妨げる」と主張した。

中国政府は新型コロナ拡大直後の２０２０年２月から、規定されていない家畜を食用にすることを禁止した。中国で犬は食用が可能な家畜の範囲に含まれない。

しかし中国各地域では犬など多くの動物が食用にされている。先月初めには中国東部の江蘇省で、豚肉・羊肉串刺しやソーセージなどに加工される予定だった猫１０００匹が当局に発見されて助かった。