日本のスニーカーダンクはコミュニティ・コマースの成功事例に選ばれる。スニーカー関連コミュニティを堅実に運営して取引額を伸ばした。昨年末シンガポールに進出してからオンラインとオフラインを行き来しながらコミュニティの影響力を拡大している。ネイバーは各国トップのプラットフォームと組んで国境を超える「アジアクロスボーダープラットフォーム」を構築する計画だ。２０２１年からマレーシアのシェイクハンズ、タイのサソムカンパニー、シンガポールのクィスタテクノロジーなどの限定版取引プラットフォームへの株式投資を増やしてきた。クリーム関係者は「各プラットフォームの海外拠点を活用して（クリームの）事業を拡張する可能性もある」と話した。

②赤字幅大きくなるクリームの突破口

ＭＺ世代を中心に限定版スニーカーなどＣ２Ｃ取引が活発になりクリームも急速に成長した。クリームは昨年４－６月期の３５００億ウォン以降は取引額を公開していないが、業界では昨年の取引額を１兆７０００億ウォンと推定し、今年は２兆ウォンを超えるとみている。昨年から販売者に手数料２％、購入者に手数料３％ずつを課して売り上げも大きく膨らんだ。２０２１年に３２億８５００万ウォンだった売り上げは昨年は４６０億ウォンと１４倍に成長した。

問題は赤字幅が毎年大きくなっている点だ。２０２１年に５９５億ウォンだった営業損失は昨年には約８６１億ウォンに増えた。クリームは「初期チェック技術とプラットフォーム構築に多くの費用がかかった」と説明する、今回のスニーカーダンクを通じてこれまで構築したチェック技術などを海外に拡散し、その後アジアのリセル市場全般で収益の裾野を拡大しようとする可能性が大きい。

◇さらに知っておくべきこと

日本を足がかりとしてアジア市場に出て行くというネイバーの戦略がネイバーの孫会社でも通じるのか関心が集まる。日本市場の場合、ＬＩＮＥが２０１１年以降日本で国民的メッセンジャーとして定着してから、ネイバーは２０１９年にＬＩＮＥとソフトバンクのヤフージャパンとの経営統合を決めた。両社が力を合わせてアジア市場を攻略するという狙いだった。両社の合併によりモバイルメッセンジャー、検索、フィンテック、オンラインショッピングを網羅する日本最大のインターネット企業Ｚホールディングスが２０２１年に設立された。Ｚホールディングス傘下にＬＩＮＥとヤフージャパンを子会社に置いた。その後今月１日にはＺホールディングス、ＬＩＮＥ、ヤフージャパンの３社を統合した法人としてＬＩＮＥヤフーを改めて設立した。この２年間両社の経営統合が遅々と進まずシナジー効果が期待に及ばないことから経営効率化に出たのだ。

アジアの「リセル王座」狙うネイバーとクリーム…日本の大手ＳＯＤＡを買収（１）