アスパルテームを世界保健機関（ＷＨＯ）傘下の国際がん研究機関が「発がん可能性物質」に分類すると、スーパーの陳列台には「アスパルテームゼロ」をセールスポイントにするマッコリが早くも登場した。筆者の知人の中にはそのような製品の目録を手帳に書いている酒愛好家がいる。アスパルテームより百倍・千倍強い発がん性物質エチルアルコールを主成分とする酒は満杯にして飲みながらも、極微量のアスパルテームには不安を感じる二律背反的行為は、人間の選択が合理性だけでは説明できないという点を気づかせる。慣れているものには鈍くなり新しいものには敏感に反応する生物学的本能も、不安を恐怖に引き上げる。健康に関する問題であるほど理性は遠くなり恐怖は近づく。法は遠くて拳が近いのと同じ論理だ。恐怖マーケティングはこうした盲点を見逃さずに食い込んでくる。

福島汚染水放出をめぐり韓国社会の一部で起きている現象もこれと似ている。恐怖マーケティングの主体が企業でなく政界であり、狙う対象が消費者の財布でなく有権者の票という点が異なるだけだ。我々は１５年前のＢＳＥ（牛海綿状脳症）事態でぞっとする恐怖マーケティングを経験した。それが企画された非科学的扇動の所産ということを悟るのにそれほど長い時間はかからなかったが、その間に払った代償は莫大だった。当時、祖国統一汎民族連合（汎民連）の幹部でデモ企画者の一員だったミン・ギョンウ氏は最近、「ＢＳＥがファクトかどうかという会議をしたことは一度もなかったようだ」とし「国民の健康を心配してデモをしたのではなかった」と告白した。

当時の学習効果が作用したのか、汚染水の放出が始まってもすぐに太平洋が汚染して奇形化したセシウム魚が韓半島（朝鮮半島）沿岸に集まると信じる人は多くないようだ。そのためか「脳がすかすか」などの低劣な非科学的扇動は当時ほどは通用しないようだ。しかし根本的な不安感が消えたわけではない。世論調査で見られるように７８％の国民が汚染水放出を心配している。まだ起きていないことに対する絶対的な信奉は宗教の領域で可能なことで、現実では存在しない。それで大衆は不安で、オックスフォード大のウェード・アリソン名誉教授の表現を借りれば「恐怖が科学をのみ込む」可能性は今なお残る。

汚染水放出は他の方法で解決できるのなら避けるのが最善だ。コンクリートで封じ込む方法に言及されたりするが、日々増える分量に無制限に対応できず、地震が発生すれば未曾有の災難を迎えることも考えられる。それで次悪として選んだ方法が放出だ。海洋環境と生態系、さらに人体に及ぼす影響に関する科学的分析は事実上結論が出たも同然だ。信じるか信じないか、または受け入れるか受け入れないかの選択が我々に残っているだけで、現実的には防ぐ手段がない。

問題は過度な恐怖だ。ＢＳＥの思い出がある勢力の「恐怖」マーケティングに対抗するには「安心」マーケティングをするしかない。ところが今の政府・与党の対応は安心とは距離が遠い。鷺梁津（ノリャンジン）刺し身店に行って水槽の水を飲むのは、恐怖マーケターと比べてもはるかに劣るパフォーマンスだ。連日の「怪談」非難のほかに、政府・与党関係者から国民を安心させるような言葉は聞いたことがない。放出イシューが科学から政治の領域に移って久しいが、専門用語が飛び交う原子力安全委員会のブリーフィング以外にはこれという説明がない。その方法が正しいかどうかは別として、高速道路設計変更問題で大統領夫人の名前が出てくると、主務長官が直ちに白紙化を宣言して詳細に説明したのとは全く異なる。触れるほどマイナスになるいう計算が作用したのだろうか。野党の恐怖マーケティングが政府・与党の無能マーケティングと交われば恐怖指数はさらに上昇する。そのように蓄積した恐怖はまた科学をのみ込んでしまうかもしれない。

イェ・ヨンジュン／中央ＳＵＮＤＡＹ局長