日本の岸田文雄首相と洪錫炫（ホン・ソクヒョン）中央ホールディングス会長の対談内容に対する韓日関係専門家の評価を聞いた。柳明桓（ユ・ミョンファン）元外交通商部長官、申ガク秀（シン・ガクス）元駐日大使、朴チョル熙（パク・チョルヒ）国立外交院長に、１５日に報道された中央日報の対談記事を紹介し、彼らが注目したポイントを探ってみた。合わせて韓日関係が新しい時代に進むための課題と今後の両国関係の見通しについても率直な声を聞いた。

朴院長は、「尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領はこの１年間、『韓日関係が最も良かった時期に戻らなければならない』という点を強調したが、岸田首相が今回の対談で『日韓新時代を切り開いていきたい』というメッセージを発信したのは、さらに一歩踏み出して方向を設定したという意味がある」と評価した。続けて「過去史に閉じ込められていた対立関係から未来が開かれている協力に進むためのパラダイム転換に対し韓日首脳の共感が形成された。両国のすべての国民が韓日関係改善の果実を体感できるようにする後続措置にも弾みが付くだろう」と話した。

朴院長は、韓日関係は（１）首脳間の信頼に基づいたシャトル外交復元（２）両国間の政策共助（３）民間と自治体間交流（４）国民交流と和合――の４段階のプロセスを経て改善されていると強調した。「シャトル外交復元と政策共助は本軌道に上がっただけに、これからは民間と自治体を含んだ各界各層の交流と協力を強化することによって韓日国民和合の時代に進まなければならない」としながらだ。

朴院長は▽政治家とジャーナリスト▽文化・芸術界を含んだ各界の専門家▽博士級の専門家と留学生▽小中高校生など学生間の相互交流プログラム活性化――を韓日関係改善の次期課題に選んだ。特に「政治家の場合、初当選と再選を中心に約２週間のインテンシブポリティカルアカデミーという名前の長期合宿プログラムを開設して交流するならば対立と反目を超えて交流と協力を導く呼び水にできるだろう。自治体交流はやはり中央主導型でソウルと東京が中心となる交流ではなく、韓国の慶州（キョンジュ）、済州（チェジュ）、光州（クァンジュ）と日本の札幌、大阪、福岡が姉妹提携を結んで交流する地方主導型のプログラムが必要だ」と強調した。

朴院長は過去史問題をはじめとして韓日間で火種が残っている懸案に対しては、「未来協力を中心に置いて巨視的で長期的な観点で取り扱うならば多少遅くなったとしても粘り強い変化が可能だ」と話した。特に過去史など火種が残っている両国懸案に対して「韓国はお膳でまとめて食べる文化だが日本はアペタイザーとメインディッシュ、デザートまで順番に食べるゆっくりした文化という違いを基に協議を継続しなければならない。明らかなことは尹大統領の訪日と岸田首相の答礼訪問は長いコース料理の始まりであるだけにメインディッシュとデザートを待つ気持ちで余裕を持つ必要がある」と話した。