北朝鮮が９月に中国杭州で開催されるアジア大会への参加を準備する動きを日本のマスコミが相次いで報じた。外交街では、新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）で国境を閉ざしていた北朝鮮が、スポーツ外交を通じて国際社会の扉を叩こうとしているのではないかという観測が出ている。

共同通信は１３日、北朝鮮が杭州アジア大会に約２００人の選手・コーチ・役員などで構成された選手団を登録したと伝えた。ネットワークＡＮＮも１２日、北朝鮮が今回のアジア大会にサッカーや水泳、龍舟（ドラゴンボート）などの種目に選手団を派遣し、かつて注目を集めた「女性応援団」を派遣する可能性もあると報じた。

専門家の間では北朝鮮が核・ミサイルの高度化によって国際社会から孤立した状況を打開するための手段として「スポーツ外交」のカードを切る可能性が提起されている。

統一研究院のオ・ギョンソプ研究委員は１４日、電話インタビューで「韓米が北朝鮮の核・ミサイル脅威に対応して強力な拡張抑制策を打ち出した状況で、中国との協力を強化するためアジア大会への参加を模索している」とし、「外交的に孤立した北朝鮮がスポーツを輪に中国チャンネルを確保した後、これをテコに今後国際社会に核・ミサイルの追加開発の不可避性を主張する計算をしている可能性がある」と述べた。

実際、北朝鮮の動きはかなり具体的だ。北朝鮮は先月２５～２６日の２日間、中国杭州で開かれたＤＲＭ（選手団登録会議・Ｄｅｌｅｇａｔｉｏｎ　Ｒｅｇｉｓｔｒａｔｉｏｎ　Ｍｅｅｔｉｎｇ）に代表団２人を送り、参加意思を明らかにした。また、先月２８～３０日には中国台州で開かれた東アジア空手選手権大会に２人の男子選手を出場させた。北朝鮮が国際スポーツ舞台に選手団を派遣したのは、新型コロナの拡散で国境を封鎖した２０２０年１月以降初めてだ。

新しい新型コロナの変異発生および再拡散のような突発変数によって変わる可能性があるが、北朝鮮は９月のアジア大会前に国境閉鎖措置の終了を公式に宣言する可能性が大きい。一部では、北朝鮮が今年の杭州アジア大会に続き、来年７月のパリ五輪出場まで検討するだろうという観測も出ている。

これに先立ち、北朝鮮オリンピック委員会（ＮＯＣ）は東京オリンピックを約３カ月後に控えた２０２１年４月、新型コロナの感染に対する懸念を示し、五輪の「ボイコット」を宣言した。このため、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）はＮＯＣの資格を停止したが、昨年１２月３１日付けで該当懲戒は解除された。五輪参加に障害となっていた「資格停止」問題が解決されただけに、北朝鮮当局の決定さえあれば参加が可能な状態だ。

中朝国境開放説も中国メディアを中心に流れ続けている。香港サウスチャイナ・モーニング・ポスト（ＳＣＭＰ）は１１日、北朝鮮が来月１０日に国境を再開放するものとみられると報じた。これに先立ち、世界保健機関（ＷＨＯ）が５日、新型コロナに対して下された国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態（ＰＨＥＶＥＩＣ）の解除を発表し、北朝鮮が国境を開放するための前提条件も満たされている。

ただし中朝間最大交易拠点である中国遼寧省丹東現地の消息筋は「まだ中朝国境開放に関連した具体的な動きが捉えられた状況ではない」と慎重な立場を伝えた。統一部当局者も「中朝国境関連動向を引き続き注意深く見守っている」とし「現在まで確認できる追加的な内容はない」と述べた。