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【時論】日本も学ぼうとする韓国の教育情報化(1)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2023.03.31 11:42
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今の世の中にはホモサピエンスとフォノサピエンス(Phono-Sapiens)が存在する。ホモサピエンスは普通の人類を指すが、フォノサピエンスは常にスマートフォンを手に持って生きていく人を指す新造語だ。2つの人類には大きな違いがある。スマートフォンがあるかないかによってものすごい能力の差が発生する。

これまで人類は生きていくために様々な知識を習得する必要があり、知識の主な習得手段は「覚えること」だった。しかし、スマートフォンで検索さえできれば、あえて様々な知識を覚えようと努力しなくても、世の中を生きていくのに必要な知識を得るのに問題はない。もちろん、だからといってすべてを学ばなくても検索で解決できるというわけではない。

 
産業革命時代には有用な経験や技術、すなわちノウハウ(know how)が重要だった。デジタル革命時代には、必要な知識をどこで見つけられるかを知ること(know where)、または誰がその知識を持っているのかを知ること(know who)がより重要な時代に変わりつつある。

1989年世界時価総額トップ10と2020年世界時価総額トップ10企業の変化を見れば、世の中の変化が推察できる。1989年1位は伝統的な装置設備業種である日本NTTであり、日本の金融関連企業が5社も含まれた。トップ10のうち、日本企業が7社も含まれた。しかし2020年トップ10上位6社には「GAFA」と呼ばれる情報技術(IT)サービス企業が入った。このように第4次産業革命は世界経済と産業構造を根こそぎ変えた。1989年、世界時価総額上位ランキングを席巻した日本企業は姿を消した。

日本政府はこのような現象を「デジタル敗戦」とし、デジタル庁を設立するなどデジタル人材育成に邁進している。2019年から約4兆ウォンの予算を投資し「GIGAスクール」という教育情報化事業を推進中だ。この事業レベルで全国の小学校と中学校の生徒たちに電子教科書が内蔵されたタブレット端末機を提供し、教室に電子黒板を導入して教育コンテンツを提供した。

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