韓国最大のアルバム企画会社ＨＹＢＥ（ハイブ）のパン・シヒョク議長が「Ｋ－ＰＯＰ危機論」を公論化した。パン議長は１５日に開かれた寛勲フォーラムで「Ｋ－ＰＯＰ産業の成長率鈍化が明確だ」とし「グローバル半導体市場にサムスンが、グローバル自動車市場にヒョンデ（現代自動車）があるように、Ｋ－ＰＯＰ市場でも現在の状況を突破していくグローバルエンターテインメント企業の登場と役割が重要な時点」と述べた。

パン議長としては最近「Ｋ－ＰＯＰ巨大帝国建設」を夢見て推進したＳＭエンターテインメントの買収が失敗に終わった後、ＨＹＢＥの首長として残念な気持ちを表わした側面もあるはずだ。しかし、韓流の先頭に立っているＢＴＳ（防弾少年団）の制作者が直接明らかにしたＫ－ＰＯＰの現住所ということから、警戒心を持って耳を傾けるべき苦言だ。パン議長がＫ－ＰＯＰの危機として取り上げた指標はいくつかある。昨年、米国ビルボードメインチャート「ホット１００」にＫ－ＰＯＰが入った回数は前年比５３％減少した。アルバム輸出の伸び率も２０２０年から減少している。インドネシアのＳｐｏｔｉｆｙチャートでＫ－ＰＯＰのシェアが前年比２８％減少するなど東南アジアの一部での逆成長も目立つ。

パン議長は危機意識を強調し、１９９０年代まで全盛期を享受してから衰退してしまった香港映画と日本漫画の事例に言及した。Ｋ－ＰＯＰ産業の価値・エネルギーが後日思い出として回想されることはあってはならないと例えた反面教師だ。高速疾走していたＫ－ＰＯＰに赤信号が灯った最も大きな理由は「ポストＢＴＳ」の不在だ。Ｋ－ＰＯＰの成長傾向はＢＴＳの活動が頂点に達した２０２０～２０２１年を過ぎ、鈍化局面に入った。ＢＴＳの落水効果に期待成長したＫ－ＰＯＰ産業の限界が明らかになっている。

これまでＫ－ＰＯＰの地位が誇張された〇側面もある。パン議長はＫポップを指して「ゴリアテ３社の隙間にいるダビデのようだ」と話した。世界のアルバム市場で売上のシェアが２％に過ぎない現実を皮肉った比喩だ。ユニバーサルミュージック・ワーナーミュージック・ソニーミュージックなどメジャー３社がシェア６７．４％を占めている。「ファンダムマーケティング」に依存した量的成長もＫ－ＰＯＰの持続可能性を害する要素だ。ミリオンセラーのアルバムが量産された裏面には、フォトカードやファンサイン会のためにアルバムを大量に購入させたマーケティング技法があった。「今の成功に甘んじれば、一瞬にして淘汰されるだろう」という彼の警告を軽く聞いてはいけない。

Ｋ－ＰＯＰの現在の危機を一時的な成長痛にとどめるためには、業界全体が初心に戻って内実を固める必要がある。この日、パン議長はＫ－ＰＯＰの最も大きな競争力として「ヒト」を挙げた。Ｋ－ＰＯＰの持続的な成長のためには、ＢＴＳのようなグローバルスーパースターの再誕生を後押しするインフラが先制条件となる。何よりも１人事務所時代の旧習を払拭し、体系的で透明な経営システムから構築しなければならない。ＳＭ買収戦の「泥仕合」を終えたＫ－ＰＯＰ業界の心機一転を促したい。