【社説】「ポストBTS」の不在…パン・シヒョク議長が投げかけたK-POP危機論
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2023.03.16 12:09
韓国最大のアルバム企画会社HYBE(ハイブ)のパン・シヒョク議長が「K-POP危機論」を公論化した。パン議長は15日に開かれた寛勲フォーラムで「K-POP産業の成長率鈍化が明確だ」とし「グローバル半導体市場にサムスンが、グローバル自動車市場にヒョンデ(現代自動車)があるように、K-POP市場でも現在の状況を突破していくグローバルエンターテインメント企業の登場と役割が重要な時点」と述べた。
パン議長としては最近「K-POP巨大帝国建設」を夢見て推進したSMエンターテインメントの買収が失敗に終わった後、HYBEの首長として残念な気持ちを表わした側面もあるはずだ。しかし、韓流の先頭に立っているBTS(防弾少年団)の制作者が直接明らかにしたK-POPの現住所ということから、警戒心を持って耳を傾けるべき苦言だ。パン議長がK-POPの危機として取り上げた指標はいくつかある。昨年、米国ビルボードメインチャート「ホット100」にK-POPが入った回数は前年比53%減少した。アルバム輸出の伸び率も2020年から減少している。インドネシアのSpotifyチャートでK-POPのシェアが前年比28%減少するなど東南アジアの一部での逆成長も目立つ。
パン議長は危機意識を強調し、1990年代まで全盛期を享受してから衰退してしまった香港映画と日本漫画の事例に言及した。K-POP産業の価値・エネルギーが後日思い出として回想されることはあってはならないと例えた反面教師だ。高速疾走していたK-POPに赤信号が灯った最も大きな理由は「ポストBTS」の不在だ。K-POPの成長傾向はBTSの活動が頂点に達した2020~2021年を過ぎ、鈍化局面に入った。BTSの落水効果に期待成長したK-POP産業の限界が明らかになっている。