「私たちの京畿道東豆川市（トンドゥチョンシ）にテスラの工場を建てれば、イーロン・マスクはノーベル平和賞が確実ではないだろうか」。

米国最大の電気自動車企業テスラのアジア第２ギガファクトリー（生産基地）候補地発表を控え、金成願（キム・ソンウォン）国民の力議員（京畿道東豆川・漣川）が最近、周囲の人たちに冗談のように話した言葉だ。テスラ側が工場立地条件として「港湾の存在」を掲げたが、京畿道の内陸最北端にある東豆川市が政府に誘致意向書を提出したのを後押ししたのだ。「とんでもない」という周囲の指摘にもかかわらず、金議員は「イーロン・マスクは夢をもっと大きく抱いてほしい」とし「（北朝鮮との）境界地帯の東豆川も十分に候補地になる」と強調したという。

テスラアジア生産基地誘致戦は昨年１１月末から激しくなった。今年上半期中にテスラが海外工場敷地を最終選定する予定の中、尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領が当時、テスラ最高経営責任者（ＣＥＯ）イーロン・マスク氏との画像通話で直接投資を要請し、マスク氏は「韓国を最優先投資候補地の一つとして考慮している」と話したからだ。昨年末の産業通商資源部による敷地公募には、済州（チェジュ）を除いた全国１６市・道、３４都市が参戦した。さらに与野党の国会議員が水面下競争をしている。

産業部の関係者は「複数の議員らから何度もロビー電話があり、つながらなくなったほど」と話した。親尹派の核心である権性東（クォン・ソンドン）国民の力議員（江原江陵）は「江陵（カンヌン）の玉溪（オクゲ）港を『テスラ専用港』として活用する」とまで宣言した。

海外メディアでインドネシアなどが投資候補地として有力という報道があるたびに、議員らは敏感に反応する。金炳旭（キム・ビョンウク）国民の力議員（慶北浦項南区鬱陵郡）は「最近インドネシアに敷地が決まったという海外の報道に驚いたが、まだ確定したわけではなく安心した」と語った。

特に先月末、産業部が米国でテスラ関係者らに会って国内敷地有力候補群リストを極秘裏に渡したと伝えられ、議員らの牽制はピークに達した。崔炯斗（チェ・ヒョンドゥ）国民の力議員（慶南昌原市馬山合浦）は中央日報との電話で「アマゾンが第２本社の敷地を決める時『人口１００万人』都市が最大の条件だった」とし「優秀な労働力が布陣する私たちの昌原は当然、産業部が選別したリストに含まれたはず」と主張した。全北セマングム誘致を期待する申栄大（シン・ヨンデ）共に民主党議員（全北群山）は「セマングムは法人税・所得税減免など政府の支援があるうえ、国内最大の新・再生可能エネルギーのメッカであり、シナジーを発することができる環境」と自信を表した。

議員らがテスラ生産基地の地元誘致に死活をかけているのは、年間電気自動車１００万台以上を生産する大型工場で地域経済を反騰させる機会であるからだ。国会関係者は「地方の立場では、公企業移転などの地域均衡発展政策とは比較できない切実な機会」とし「雇用市場のゲームチェンジャー水準」と説明した。

ただ、韓国が誘致戦に成功するかは未知数だ。労使紛糾が激しい韓国特有の状況が障害になっているという分析もある。先月２２日、大統領室の李度運（イ・ドウン）報道官は国務会議の議論内容を説明し、「ある出席者は『マスクＣＥＯが韓国でのギガファクトリー建設を検討したが、労働組合の問題であきらめたという話がある』と話した」と伝えた。波紋が広がると、大統領室の崔相穆（チェ・サンモク）経済首席秘書官は誘致消滅説について「決まったことではない」と釈明した。