サムスン電子とＬＧエレクトロニクスがまた「テレビ戦争」をする。サムスン電子が「ＬＧの庭」と呼ばれる有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）テレビ市場に本格的に再参入する。一方では、世界テレビ市場が沈滞期を迎えた中、中国企業の低価格攻勢が強まっている。

業界によると、サムスン電子は来月９日に２０２３年の新製品を発売するが、ここにＯＬＥＤ（７７・６５・５５型）テレビを含めた。これまで最上位プレミアムとして出してきたネオＱＬＥＤに高価なＯＬＥＤラインを追加した。

韓国国内で今回発売されるサムスンＯＬＥＤテレビには、サムスンディスプレイの量子ドット有機ＥＬ（ＱＤ－ＯＬＥＤ）ディスプレーが搭載された。青のＯＬＥＤ上に量子ドットカラーフィルターを採用したもので、色の再現力が優れているという評価だ。ただ、大型ＯＬＥＤ市場で中心に立つＬＧディスプレイのＷ－ＯＬＥＤと比べて収率が落ち、生産単価が高いという。

サムスンは２０１３年にＯＬＥＤテレビを初めて出したが、技術問題や市場性を理由に２年間ほど撤収した。その後、液晶表示装置（ＬＣＤ）基盤のＱＬＥＤテレビに力を注いだ。サムスンはこの日も「販売価格２５００ドル（約３２５万ウォン、約３４万円）以上のプレミアム市場でサムスンを含むＱＬＥＤの金額基準のシェアは４６．２％であり、ＱＬＥＤが増えている」と強調した。

しかしサムスンディスプレイがＬＣＤ事業から撤収し、ＱＬＥＤテレビパネルは事実上、台湾・中国企業に依存するしかないのが弱点だ。その間、「ＯＬＥＤテレビは作らない」という立場だったが、結局、約１０年ぶりに新製品発売と同時にＯＬＥＤ市場に再参入し、戦略を修正した。業界は、サムスンが世界的な家電市場沈滞の中で「ＯＬＥＤテレビ放棄は危険」と判断したとみている。市場調査会社オムディアによると、今年のＯＬＥＤテレビ出荷量は前年比で約１４％増加するという。

これまで「ＯＬＥＤオールイン」戦略を見せてきたＬＧエレクトロニクスとＬＧディスプレイはひとまず前向きな反応を見せている。昨年末基準でＯＬＥＤテレビを出すブランドはサムスンを含めて２１カ所に増えた。ＬＧディスプレイの関係者は「ＯＬＥＤテレビ市場が拡大すること自体は歓迎する」と話した。

サムスンの大型ＯＬＥＤパネルに対する積極的な投資があるかも注目される。李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子会長が７日、サムスンディスプレイ牙山（アサン）キャンパスを訪問し、ＱＤ－ＯＬＥＤパネル生産ラインを見ながら事業戦略を点検しただけに、大型投資が行われる可能性もある。