知人と７泊９日のトルコ旅行を計画していた会社員のキム・ミンジュさん（３１）は最近、トルコ地震のニュースを聞いて旅行会社にパッケージ旅行の予約のキャンセルが可能か問い合わせ、受け取った返事に当惑した。１人当たり１２０万ウォン（約１２万４９００円）の旅行商品金額の４０％をキャンセル違約金として支払わなければならないということだった。弱り目にたたり目で、旅行日まで１０日以内ならキャンセル違約金が７０％だと言った。

キムさんは「旅行会社には『政府の旅行禁止方針がなく、旅行会社が判断する天災地変などに該当しないため、キャンセル違約金を支払わなければならない』と言われた。韓国外交部は旅行会社に言われたとおりにするしかないという立場だった」とし、「１００万ウォン相当のお金はあまりにもったいないが、危険を心配する周辺の大人たちの話もあり、災害で暗い雰囲気の場所に行って笑って遊べそうにないためキャンセルした」と話した。

◇「余震続いて不安なのにキャンセル違約金４０％」

マグニチュード７．８の大地震がトルコ南部を襲い、約３万人が死亡したというニュースのため、トルコ旅行のキャンセルを決心したもののキャンセル違約金に驚いた旅行客の不満が続出している。会員数２１８万人の旅行オンラインコミュニティ「流浪」に書き込まれた「トルコ旅行、予定通り行くか」という件名の投稿には「旅行会社にキャンセルできないと言われて当惑している」「手数料を払ってキャンセルした」というコメントがついた。違約金なしでトルコ旅行商品の返金が可能かどうかを一緒に調べようという趣旨で作られたカカオトーク・オープンチャットルームには６０人を超える人々が参加した。

各旅行会社が告知したキャンセル違約金が、公正取引委員会が告示した標準約款と大きく差があるという指摘もある。キムさんの場合、標準約款によれば旅行１０日前のキャンセルだから代金の１５％だけ違約金として払えば良いが、キムさんが選んだ旅行会社の該当パッケージ商品の場合、旅行会社Ａが契約した航空会社のキャンセル料によって設定した特別約款に基づき、旅行出発１０日前でも違約金を４０％も支払わなければならない。

◇「観光地、震源地から１０００キロ以上の距離」

旅行会社は、トルコの観光状況は天災地変に該当しないため、違約金なしでキャンセル・返金することはできないという立場だ。ハナツアー・モドゥツアー・チャムチョウンヨヘンなど主要旅行会社はイスタンブール空港やトルコ主要観光地はいずれも地震被害地域から１０００キロメートル離れており旅行に支障がないという理由を挙げている。震源地と最も近い観光地のカッパドキアとも３００キロメートル以上の距離があるということだ。

旅行会社Ｃの関係者は「過去、東日本大震災やサイパンの台風の時のように現地の交通網が麻痺したり航空便に支障があった場合は旅行会社が先制的に返金措置を取ったが、トルコはそのような状況ではない」と説明した。特に旅行会社はパッケージ商品価格の７０～８０％に該当する航空便やホテル業者が返金をすれば、旅行会社が違約金なしで払い戻しする場合も考慮できるが、関連業者がいずれも手数料なしで返金する状況を拒否していると説明した。

外交部がトルコ東南部の一部に特別旅行注意報を出したが、旅行会社は観光地に該当する地域ではないという説明を繰り返している。外交部は７日、カフラマンマラシュ・マラティヤ・アドゥヤマン・オスマニエ・アダナ・ハタイの６県には旅行警報１段階（渡航中止勧告）を、ディヤルバクル・シャンルウルファ・ガジアンテプ・キリスの４県には旅行警報３段階（退避勧告）を発令した。

外交部は旅行キャンセル払い戻し問題は約款によって決まるもので、外交部の「旅行警報」も勧告に過ぎず、強制措置ではないという立場だ。