ロシアが途轍もない数の兵力を投じた人海戦術によりウクライナ東部の最激戦地バフムトで有利な地域を占領し始めた。

ロイター通信が１２日に伝えたところによると、ロシアの軍事企業ワグネルグループの創立者であるエフゲニー・プリゴジン氏はこの日、ソーシャルメディア（ＳＮＳ）のテレグラムに「われわれの攻撃チームがバフムト北部郊外のクラスナホラを掌握した。半径５０キロメートルにはワグネルのチームだけいる」と主張した。クラスナホラを象徴するモニュメントの前にワグネルの傭兵５人が立っている写真もともに上げた。

これに対し米戦争研究所（ＩＳＷ）は「ロシア軍がバフムトのクラスナホラなど一部地域を占領し、ウクライナ軍はそこから撤退した可能性が高い」と分析した。バフムト戦線を訪問したＢＢＣも「莫大な兵力と資源を投じたロシア軍は最近では主要道路を効果的に統制するなど少しずつ勝っている」と伝えた。

軍事専門家らの間ではバフムトが戦略的に重要なのかに対する疑問があった。しかしロシア軍が昨年７月からこの地域を掌握するため物量攻勢を展開するなど激しい戦闘が半年以上続き象徴性が大きくなったとＡＦＰ通信は伝えた。

これに伴うロシア軍の損失も相当なものであることが明らかになった。英国防省は１２日、ツイッターに「この７日間のロシア軍の１日平均死傷者は８２４人で昨年６～７月の４倍を超える」と投稿した。ガーディアンも、ロシアは２週間で１万人以上の死傷者が発生し、昨年２月末の開戦以降で最も高い人命被害率を記録したと伝えた。これと関連し英国防省は必死に防衛しているウクライナ軍も損失が相当にあると診断した。

これにより侵攻１年を控え大規模攻勢に出たロシアが兵力の損失を埋めるため２度目の軍動員令をまもなく下すという見方が強まっている。ただウクライナ側はその時期が遅れるだろう予想した。ウクライナ国防情報局関係者は「ロシアは昨年９月の軍動員令で体験した訓練された将校と装備の不足などの問題が依然として残っており大規模動員令を延期するかもしれない」と話した。