「ここの雰囲気はまるでお墓のようです。マンションで多くみられる騒音トラブルも、遊び場で飛び回る子どもたちもいないですから。住民のほとんどが１人暮らしですが、隣にだれが住んでいるのかは関心もないです。みんな死ぬ日だけを待つ感じです」。

ソウル・江西区（カンソグ）にある賃貸マンション団地に居住するチャンさん（７６）は自身が住むマンションを「お墓」と描写した。高齢者が集まって住むこの賃貸マンションは６０代以上の１人世帯の割合が高い所のひとつだ。チャンさんは「１～２カ月に１回は１人暮らしでだれにも知られずに死んだという話を聞く。私もやはりそんな日だけを待って生きているようだ」と打ち明けた。ここで５年間警備の仕事をしてきたという７０代の警備員は「隣から悪臭がするという苦情から、うわさをたよりに家族を捜してドアを開けてみたら人が死んでいたというのを数多く見てきた。住民同士の交流もなく、家族もあまり行き来しないため孤独に死を迎えるのを見ると同年代として心が痛い」と伝えた。

◇中高年男性、孤独死予防サービスが至急

だれにも知られず静かに死んでいく人が毎年増えている。保健福祉部は先月１４日に初めて孤独死の公式統計を発表した。これによると、昨年孤独死した死亡者は３３７８人で、５年前の２０１７年に比べ４０％増加した。この数は韓国の全死亡者３１万７６８０人の１％で、死亡者の１００人に１人はだれにも知られず１人で死を迎えているということを意味する。世代別には５０～６０代が孤独死の５８．６％を占めており、女性より男性が４倍多かった。保健福祉部関係者は「５０～６０代の男性は健康管理と家事労働に慣れておらず、失業や離婚などで人生の満足度が急激に下落するという特徴がある」として中高年男性に対する孤独死予防サービスの必要性を強調した。新林総合社会福祉館のファン・ホジン氏は「中高年層の男性は離婚や失業などを体験し失敗者のレッテルを貼られかねないとの考えから本人の問題を外に示すことに大きな拒否感がある。他人との交流も敬遠し、隣人との交流も避けたため、手が付けられなくなるほど状況が深刻化してから明るみに出るケースが多い」と伝えた。

だがさらに大きな問題は、彼らの孤独死を防ぐために安否を尋ねる人の数は毎年変わらない点だ。保健福祉部は昨年１１月に生活苦から極端な選択をした水原（スウォン）の母娘３人の事件のような悲劇の繰り返しを防ぐとして「福祉死角地帯発掘・支援体系改善対策」を発表した。危機世帯の把握に向け収集する情報を今年下半期に４４種類まで増やし、危機が疑われる世帯がある場合、ドアを強制的に開けるような方策を発表した。だが自治体の福祉人材補充に対しては「実態調査を通じて合理的な運用案をまとめたい」という言及にとどまった。韓国社会保障情報院のチェ・ジョンウン副研究委員は「社会的孤立の有無を確認する変数は多角化しているが、これを管理、担当する人材の数はそのままで業務負担が大きい。福祉死角地帯対象者が増える状況で人材問題を解決せずに政策だけ拡大するのは実効性が少ない」と話す。

各自治体は孤独死を防ぐため死角地帯に置かれた危機世帯を管理する福祉センターなどを新設しているが、実際の業務を遂行する人数はそのままかむしろ減った。昨年基本所得党の竜慧仁（ヨン・ヘイン）議員室がソウル市内２５区から提出させた資料によると、９月に社会的弱者層の緊急相談と支援に向けた福祉相談センターが新設されてから人材が増えた区は１０区にすぎなかった。１５区は既存の人材が追加業務を一手に引き受けて処理しているという意味だ。３倍ほどに増えた福祉死角地帯対象者を発掘し支援するのもすべて彼らの役割だ。保健福祉部によると、巡回型保健福祉チームの公務員１人当たりの危機世帯調査件数は２０１８年の４５．２件から２０２１年には１１３．４件に増えた。竜議員は「人材は拡充もせず危機世帯発掘計画ばかり冗長に発表する卓上行政は孤独死が絶えない原因のひとつ。悲劇を防ぐためには福祉の隙間を埋める人材補充とともに危機世帯の悲劇を予防する所得保障政策を積極的に用意しなければならない」と話した。

増える孤独死の悲劇…「マンションはお墓のよう」＝韓国（２）