新型コロナ流行当時に最前線で犠牲になった看護師がむしろ不当な待遇を受けていることが明らかになった。

姜仙祐（カン・ソンウ）共に民主党議員が確保した大韓看護協会の新型コロナ病棟看護師不当勤務実態調査の結果によると、新型コロナ病棟の閉鎖後に従来の勤務部署に戻ることができなかった看護師の６０．３％（１３８人）は無給休職や勧告辞職の圧力を受けたと答えた。

看護協会は先月１９－２５日、新型コロナ治療に参加した全国２４５カ所の病院の看護師７６４人（新型コロナ病棟勤務者５８８人）を対象にオンライン実態調査を行った。このうち休職・辞職圧力関連の質問項目は、新型コロナ病棟の縮小後に本来の勤務部署に復帰できなかった看護師２２９人を対象にした。

回答者の９．６％（２２人）は無給休職・勧告辞職圧力はないが、有給休暇の強制使用、他病棟のヘルパーの役割などその他の圧力、異動などの不当な待遇を受けたと明らかにした。

新型コロナ患者の減少と病棟の閉鎖後、他の部署に移った看護師の８３．０％（１９０人）は本人の同意なく一方的に他部署勤務が決められ、うち６９人は他部署での勤務に関する事前説明も十分でなかったと答えた。

従来の勤務部署に戻れなかった看護師は人員不足の部署に配置（３８．０％、８７人）されたり、毎日別の病棟を回ってヘルパーの役割（３７．１％、８５人）をしていると答えた。

他の部署に配置された看護師は「深刻なストレスを受けた」「看護師の犠牲を当然視するのに怒りを感じた」「使い捨てのような扱いに絶望した」「看護師の業務に懐疑感が抱いた」「裏切られた」「自尊心を傷つけられた」「混乱を招いた政府の政策に不満を感じた」などの反応を見せた。

看護協会は「新型コロナ状況で極限の業務強度とリスク負担に耐えることができたのは社会的な支持のためだったが、新型コロナ流行が減少した後すぐに捨てられる現実に怒り、絶望を感じた」と伝えた。

このように不当な待遇を受けた多くの看護師は「また流行すれば新型コロナ病棟配置を受諾する」（６２．０％）と答えた。ただ「快く受諾する」という返答は０．４％にすぎず、３２．７％は「従来の部署への復帰が約束されるなら受諾する」、２８．９％は「やむを得ず受諾する」と答えた。３０．１％は「感染病病棟にまた配置されることがあれば辞職する」と回答した。

姜議員は「新型コロナ減少・拡大傾向によって変わる政府の行政命令と病院の一方的な人事で現場の混乱が深刻化した」とし「投入された人員に関する対策の準備が必要だ」と促した。