サムスン電子が４四半期連続でインテルを抑えて世界半導体売上高１位となった。しかしメモリー半導体市場が萎縮し、下半期にはトップを奪われるという見方も出ている。

市場調査会社オムディアによると、今年４－６月期の世界半導体市場規模は１５８１億１３００万ドル（約２２０兆ウォン、２３兆円）と、前期（１６１２億２４００万ドル）に比べ３１億１１００万ドル減少した。

サムスン電子の４－６月期の半導体売上高は２０３億ドルと、前期（２０１億５５００万ドル）比１億４５００万ドル増えた。オムディアはサーバー用半導体の需要維持とシステム半導体（非メモリー）の成長を売上増加の主な背景に挙げた。サムスン電子の市場シェアは１２．５％から０．３ポイント増の１２．８％で、インテルとは３．４ポイントの差だった。前期の両社のシェアは１．４ポイント差だった。

インテルの４－６月期の売上高は１４８億６５００万ドルと、前期（１７８億２７００万ドル）比１６．６％減少した。サムスン電子は２０１７年に初めてインテルを上回って２０１８年までトップを守ったが、２０１９－２０年にはインテルに１位を明け渡した。昨年７－９月期にまたサムスン電子がトップを奪還した後、４期連続で１位を維持している。サムスン電子、インテルに次いでＳＫハイニックス（６．８％）、クアルコム（５．９％）、マイクロン（５．２％）、ブロードコム（４．２％）の順だ。ただ、今回のオムディアの調査対象にはファウンドリー（半導体委託生産）世界１位のＴＳＭＣが含まれなかった。

下半期にはメモリー半導体の不況でトップ維持にブレーキがかかるという分析が出ている。市場調査会社ＩＣインサイツはＴＳＭＣの今年７－９月期の売上高を前期比１１％増の２０２億ドルと予想し、サムスン電子を抑えて世界半導体売上高１位になるという見方を示した。

台湾の市場調査会社トレンドフォースはメモリー半導体を代表する消費者用ＤＲＡＭとＮＡＮＤ型フラッシュメモリーの７－９月期の価格が４－６月期に比べ１３－１８％下落すると予想した。メモリーだけでなくシステム半導体ＣＭＯＳイメージ センサー市場がマイナス成長するという見方もあり、「半導体寒波」は来年末まで続く見通しだ。

サムスン電子は持続的な投資で「解氷期」に向けて準備中だ。サムスン電子のキョン・ゲヒョンＤＳ（半導体）部門長（社長）は７日、平沢（ピョンテク）キャンパスをメディアに公開しながら「危機は機会になることもある。業況が良くない時（積極的な投資で）シェアを増やす部分がある」と述べた。