昨年１２月末、中国西安が封鎖された。２０２０年武漢と２０２２年上海をつなぐ「ゼロコロナ」の架け橋だった。当時、西安のサムスン半導体工場は緊迫していた。伝え聞いた状況はこうだった。半導体工場は溶鉱炉に似ている。一度稼働を止めれば正常収率回復まで時間がかかる。サムスンは悩んだ。シャットダウンにかかる費用を推算した。当時メモリーは供給超過だった。工場をとめれば中国はメモリー需給に対して打撃が大きかった。代わりに供給が減れば価格は上がる。シェア率が高いサムスン全体で換算するとむしろ利益という結論が出てきた。

陝西性政府に知らせた。「中国防疫を尊重する。工場を閉鎖する」という趣旨だった。稼働にこだわらなかった。省経済部署は負担が大きかった。中央に直報告した。回答がきた。「工場の中断はない。すべての便宜を提供せよ」。上海封鎖当時に閉鎖したテスラ工場とは違った。半導体はコロナより強かった。

半年が過ぎた。その間に米国のジョー・バイデン大統領が韓国平沢（ピョンテク）の半導体工場に視察に訪れた。先月１４日、「Ｃｈｉｐ（チップ）４に参加するようにという米、８月までに確答要求」というワシントン発の報道があった。「中国の報復の可能性という損失に比べて実益は少ない」と書いた。仮定に基づく記事だった。

中国は快哉を叫んだ。１７日夜、Ｇｌｏｂａｌ　Ｔｉｍｅｓ（グローバルタイムズ）電子版が揺さぶりをかけ始めた。「米国の圧迫に屈すれば得よりも失が多いだろう」としながら「中国は２０２１年韓国メモリーチップ輸出６９０億ドル（約９兆円）の４８％」と言及した。無視するべき主張を韓国の通信が受けた。これを見た中国外交部が乗り出した。「関連国は客観・公正の立場を望む」と圧迫した。韓国の通信は「大使の赴任日に合わせて前日官営メディアで牽制（けんせい）球を投げた後、政府が直接乗り出した」とし、合いの手まで入れた。

続いて環球時報が登板した。「いわゆる『Ｃｈｉｐ４同盟』（日・米・韓・中国台湾）会議が開かれる」とし「一つの中国」に従った。「昨年、韓国半導体輸出総額１２８０億ドルのうち、中国・香港の比重が６０％」と数値を高めた。「商業的自殺」という暴言も加えた。２６日、中国外交部も「中国市場６０％」に言及した。これまで中国外交部・メディアはどこも日本・台湾は圧迫しなかった。フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）は２２日、「コンピュータチップは化石燃料の２１世紀戦略バージョン」と伝えた。チップ供給者が甲という意味だ。

中国は建軍１００年奮闘目標を叫んでいる。台湾を刺激すれば台湾製のチップサプライチェーンが大揺れする。グローバルチップ大乱も懸念される。西安から分かるように企業は利潤と未来で判断する。国家は自国の利益に従って動く。韓国が半導体自害をやめなければならない理由だ。

シン・ギョンジン／北京総局長