国家水準の学業達成度評価が表集方式で実施され、校長や教師の負担が減ったかもしれないが、教授・学習の重要性は軽視された。国際水準の学業達成度評価の結果でもその影響が現れている。中学校２～３年生を対象にした２０１２年と２０１８年の経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の生徒の学習到達度調査（ＰＩＳＡ）の結果によると、読解は１～２位から２～７位に、数学は１位から１～４位に、科学は２～４位から３～５位に下落した。

２０１１年と２０１９年国際数学・理科教育動向調査（ＴＩＭＳＳ）の結果を見ると、小学校４年生の場合、数学は２位から３位に、科学は１位から２位に落ちた。中学校２年生の場合、数学は１位から３位に、科学は３位から４位に落ちた。コロナ禍以前からずでに学力が落ちていた。

学力低下は学業達成度評価を全体的に実施せず学習補正も疎かにした教育政策のためだ。新型コロナのせいだという主張は責任を免れるための非教育的弁解であるだけだ。今回に従来の学業達成度評価の推移はもちろん、ＰＩＳＡとＴＩＭＳＳの結果を深層分析して韓国生徒の学習到達度の水準を引き上げる政策を積極的に施行しなければならない。

また、人工知能、モノのインターネット（ＩｏＴ）、ロボット、バイオ新技術、自律走行運送手段やドローン、ビッグデータ分析などが普遍化する第４次産業革命時代をリードするために言語・数理・科学など基礎学業能力はもちろん、情報技術（ＩＴ）、コンピュータやコーディング、経済認知能力も高める必要がある。

非人間化を懸念する第４次産業革命時代に多人種・多文化・多宗教を理解して他人を配慮する共同体的暮らしを追求し、エコシステムを保護して愛と平和を追求する行動特性も強調することが求められる。韓国の生徒が世界市民として成長するように教えるべき責務は国家だけでなく、われわれ皆にある。したがって、教育政策にこのような部分も含まれてほしい。

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ソン・テジェ／梨花（イファ）女子大学教育学科名誉教授、元韓国教育課程評価院長

【時論】基礎学力未達、新型コロナのせいにしている場合か＝韓国（１）