２００５年ごろに参加した２回の焼却場住民公聴会の記憶が鮮明に残っている。１回は焼却場の建設に怒った住民１人が討論会の壇上で焼酎瓶を割って自害を試み、別の１人は頭から油をかぶって焼身を図った。よりによって私が座った机の前であり、毅然とした姿を維持しようとしながらも机の下では体が震えた。当時はゴミ問題を頭だけで知る初歩活動家だったため、現場住民の怒りを十分に実感できていなかった。

私の経験は２０００年代半ばまで大型焼却場と埋立地建設のために全国で発生した多くの問題の中の一つの事例にすぎない。我々は当時、こうした多くの戦争をし、紆余曲折の末にゴミ処理施設を建設した。そしてそのおかげで２０年間は頭を深く悩ませることなくゴミを捨てることができた。ところがもう限界状況だ。ゴミがあまりにも増えた。２０１０年から２０２０年まで１０年間に発生量が１．５倍も増えた。使い捨てコップ、デリバリー容器、宅配ゴミなどゴミ問題を起こす悪い消費が次々と登場し、その規模が急拡大している。ゴミを熱心に分離しているが、発生量が増えているため焼却・埋立処理総量は増加している。

今後はゴミの埋立処理も禁止される。法律が昨年改正され、２０２６年に首都圏地域で生活ゴミ埋立処分が禁止され、残りの地域は２０３０年から禁止される。残り４－８年だが、代替施設が設置されなければ深刻なゴミ問題が避けられない。このようにゴミ処理施設の追加設置が避けられないが、首都圏の埋立地のように周辺地域住民の反対で従来の処理施設も継続使用できるか不安だ。２０年前に建てられた主要大都市焼却場も寿命が近づいているが、住民が補修して継続使用することに賛成するか分からない。我々の足もとでゴミ問題の時限爆弾の針が刻々と進む危機状況だ。この問題をどう解決すればよいのか。

まずはゴミを排出する人、地域の責任が重要だ。自分のゴミを最大限に自分の責任で処理するという努力を見せなければいけない。自分たちはいかなる不便もなくゴミ処理施設周辺地域の住民の犠牲ばかりを強要することはできない。大規模な処理施設に依存するのではなく、排出地域でゴミを減らし、最大限に選別してリサイクルする施設を先に設置することが求められる。言葉だけでキャンペーンをするのではなく、具体的な実践で意志を見せなければいけない。自分の地域に小さな施設を設置するともせず、他の地域に大規模な施設を設置して自分たちのゴミを処理してほしいと言えば説得力があるだろうか。

ゴミ処理施設周辺地域に対する支援の拡大も必要だ。まずゴミ処理施設が公園のように快適でなければいけない。周辺地域の住民の意に沿う形で最高水準の教育施設や福祉施設などの立地と併行するのがよい。住民支援地域に対する範囲の拡大も求められる。焼却場は３００メートル、埋立地は２キロ以内に限り支援対象としているが、距離による差をつけても支援を受ける住民を拡大する方向に進むべきだろう。

ゴミ処理施設に対する住民の極端な恐怖を解消する粘り強い広報も必要だ。私も２０年間、国内最大規模の焼却場から１キロの距離で暮らしながら子ども２人を育てたが、特に影響はない。最新汚染防止施設を備えた処理施設は我々が考えるような汚染物質を排出する怪物でない。心理的な不安は理解するが、それに流されてはいけない。政治的な目的でそれを煽る人がいてもいけない。ゴミは発生しないのがよいが、発生したゴミはどうにかして処理しなければならない。落ち着いて共同体のための最善策を見いだす必要がある。

ホン・スヨン／資源循環社会経済研究所所長

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