昨年４月１日、ジョー・バイデン米国大統領の公式ツイッターとフェイスブックに１枚の写真が掲載された。短めのキャプションが添えられていた。「米国とそっくりの内閣」。大統領と副大統領、長官と閣僚級参謀２５人がカメラを見つめていた。バイデン大統領が任命した長官は全員、上院の承認を通過した後に開かれた初めての「完全体」閣僚会議を記念して撮影した団体写真だ。

「最初」という修飾語をつけた長官が大勢布陣した。初めての女性財務長官ジャネット・イエレン氏、初めての黒人国防長官ロイド・オースティン氏、初めてのカミングアウト長官ピート・ブティジェッジ氏（運輸省）、初めてのアメリカインディアン長官デブ・ハーランド氏（内務省）、初めての女性情報最高責任者アブリル・ヘインズ氏（国家情報長官）は歴史を新たに書いた。キャリアと実力、破格と新鮮さが共存した人選だった。

バイデン氏と比較すると尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領当選者の内閣人選は旧式だ。歴代米国政府で最も進歩的なバイデン政府と比較するのは尹氏としてはやや悔しく思うかもしれない。だが、６０代（６３．１％）、ソウル大（５２．６％）、嶺南（ヨンナム）（４２．１％）出身の男性が主流の尹氏の選択は明らかに高踏的方式だ。１８部署長官候補と大統領秘書室長あわせて計１９人のうち女性は３人（１５．７％）にとどまった。それさえも責任と権限が小さな部署だ。

米国も白人男性が社会の主流だ。バイデン氏はなぜ別の選択をしたのだろうか。「米国にそっくりの内閣」は選挙公約だった。内閣は米国社会の縮小版であるべきだという信頼による。多様性と包容性を備えた内閣が民意を反映した政策を展開することができるという考えだ。バイデン氏は半分に分かれた米国の統合を国政目標に掲げた。国民にそっくりの内閣はその実践方法だ。バイデン内閣は女性４６．２％、男性５３．８％だ。人種別には白人５０％、黒人２３．１％、ラテン系１５．４％、アジア系１１．５％だ（『インクルーシブアメリカ』）。米国人口の比率とほぼ同じだ。

尹氏も国民統合を叫ぶ。だがアプローチ方法は違う。案配せず実力だけを見ると話した。だが、人材があふれる今の時代は能力があって案配もできる人選がいくらでも可能だ。バイデン氏の言葉のように「多様性を持ったチームの構築はより良い結果、国が直面した一大危機の対応により有効な解決策につながるだろう」。多様なアイデンティティは変わった見方や洞察力を提供してくれる。二者択一・包容的解決策を提示する。大統領により良い助言ができる。

多様性がない内閣は世界的な傾向に逆行する。若者世代が重視する公正の価値から外れる。黒スーツ姿の男性で埋まった国務会議の場面が韓国イメージになりそうだ。特定の性別と年齢一色は自然ではない。韓国社会がそうではないためだ。韓国にそっくりの内閣が見たい。

パク・ヒョンヨン／ワシントン特派員