世界最大のリチウム加工国の中国でリチウム価格が４００％以上も上昇し、バッテリー原材料需給に対する懸念が高まっている。

ブルームバーグ通信は最近の報道で「中国が本当に心配しているのはニッケルではなくリチウム」としながら「中国政府がリチウム価格の安定化に向けて議論を行った」と伝えた。

価格情報提供機関「アジアン・メタル」によると、中国内のリチウム価格は昨年６月を底点として歴代最高値を記録した先月１５日までの９カ月間に約４７２％急騰した。ベンチマーク・ミネラル・インテリジェンス（ＢＭＩ）の集計によると、過去１年間における世界のリチウム価格上昇率は約４９０％だ。

世界のリチウム供給網（サプライチェーン）を掌握しているという世間の評価とは異なり、中国もリチウム大乱を避けることができなかった状況だ。

リチウムはオーストラリアやチリなどで採掘されるが、加工は主に中国で行われる。全世界を流通するリチウムの６０％以上を中国が加工して供給している。

このような状況を受け、中国工業情報化部（ＭＩＩＴ）は先月セミナーを開いて中国非鉄金属産業協会（ＣＮＭＩＡ）や中国自動車工業協会（ＣＡＡＭ）などの関連業界とともにリチウム価格を合理的水準に戻す方案を議論した。

中国政府は石炭や鉄鋼のような原材料価格が上昇する時にたびたび介入していたが、電気自動車産業に関連して介入した事例はあまりない。ブルームバーグ通信は中国政府がリチウム価格の上昇が業界に及ぼす影響に対して敏感になっていると分析した。

中国でさえ電気自動車市場拡大によって増えたリチウム需要に追いつけないでいる。２０１８～２０２０年リチウム市場が弱気相場に陥り、関連するプロジェクトの相当数が遅延あるいは中止に追い込まれたためだ。

ガンフォンリチウム、紫金鉱業（ズージン・マイニング）など中国内のバッテリー・鉱物企業が資金力を前面に出して南米やアフリカ大陸などのリチウム鉱山を確保しているが、鉱山プロジェクトが成果を出すには開発から採掘までに少なくとも１０年を要する。最近では新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）やロシアのウクライナ侵攻事態でサプライチェーンの混乱まで重なった。

供給と需要の不均衡でリチウム大乱は当面続くものとみられる。ブルームバーグＮＥＦやウッドマッケンジーなどはリチウム需要が２０３０年までに５倍になると展望した。金額に推算すれば１３２億ドルから８２１億ドルへと６倍以上になるということだ。

オーストラリアのリチウム探鉱企業「ピードモント・リチウム」のキース・フィリップス最高経営責任者（ＣＥＯ）は「電気自動車バッテリー企業が相当期間にわたり深刻なリチウム供給大乱に苦しめられるだろう」としながらリチウム価格は今後さらに上昇するを見通した。

続いて「電気自動車は内燃機関車よりも静かで速く、燃料や維持費もはるかに安い」とし「これによって電気自動車の需要が劇的に増加し、リチウム市場は今後１０～１５年間、供給不足に苦しめられるだろう」と付け加えた。