現代（ヒョンデ）重工業グループが主力である造船事業で昨年期待以下の実績を収めた。来月の業績発表を控えた大宇（デウ）造船海洋もやはり１兆ウォン台の赤字が予想される。ただ高付加価値船舶の受注が続き、遅くても来年からは業績反転が可能だろうと期待される。現代重工業グループの造船部門中間持ち株会社である韓国造船海洋は７日、昨年売り上げ１５兆４９３４億ウォン、営業赤字１兆３８４８億ウォンを記録したと公示した。売り上げは前年より４％増えたが、営業損失から抜け出すことはできなかった。現代重工業が８００６億ウォン、現代三湖（サムホ）重工業が３０７２億ウォン、現代尾浦（ミポ）造船が２２６６億ウォンと子会社が一斉に営業赤字を出した。

他の造船会社も事情は同じだ。これに先立ち先月２７日にサムスン重工業は昨年１兆３１２０億ウォンの営業赤字を記録したと明らかにした。売り上げは６兆６２２０億ウォンで前年より３．５％減った。業界では大宇造船海洋やはり昨年売り上げ４兆３６５０億ウォン、営業赤字１兆３０１１億ウォンを記録したとみている。

不振の原因は明らかだ。新型コロナウイルスによる２０２０年の受注の崖と原材料価格上昇が悪材料だった。特に昨年は船舶用鉄鋼材の厚板価格上昇が足を引っ張った。昨年上半期に１トン当たり約８０万ウォンだった造船用厚板価格は昨年下半期には１１０万ウォン台まで急騰した。厚板は船舶建造原価の２０％ほどを占める。

株価も振るわない。この日の韓国取引所によると、年初から造船３社の株価は平均１０．９％下落した。同じ期間の韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）の下げ幅８．１％より大きい。だが早ければ今年末、遅くとも来年には業界が赤字のトンネルから抜け出すと予想する。何より受注実績が右上がりとなっている。

造船３社は昨年４５７億ドル相当を受注し、目標額の３１７億ドルを超過達成した。今年に入ってもこの日基準で韓国造船海洋が３４隻、大宇造船海洋が１２隻の４６隻の建造契約を確保しており受注ラッシュを継続している。

韓国造船海洋の場合、１月の１カ月だけで３４隻（３７億ドル）を受注し、年間目標の２１％を達成した。ただサムスン重工業は現在まで受注実績がない。両社が受注した船舶のうち９隻が親環境・高効率船舶と呼ばれる液化天然ガス（ＬＮＧ）運搬船だ。こうした受注の朗報が業績改善につながるには最小１年ほどかかる。新たに受注しても１年前後の設計期間がかかり、ヤードで作業を始めてから業績に反映されるためだ。昨年の受注成績が今年の業績に反映されると点も肯定的だ。

ＮＨ投資証券のチェ・ジンミョン研究員は「厚板価格上昇による引当金を設定した上に、鉄鉱石価格は昨年の高値に比べ下落した。昨年受注した船舶単価が上昇し造船業種の収益性は今年を基点に改善されるだろう」と予想した。

一方、現代重工業グループの持ち株会社である現代重工業ホールディングスは昨年売り上げ２８兆１５８７億ウォン、営業利益１兆８５４億ウォンで会社設立以来最大の実績を達成した。特に売り上げは前年の１８兆９１１０億ウォンと比較して４８．９％増加した。現代オイルバンクと現代建設機械、現代エレクトリックなど主要子会社が好実績を出したおかげだ。