１０日午後２時、ソウル麻浦区（マポグ）のある大型スーパーの入口で会ったチェ・ナレさん（３７）は妊娠８カ月だ。チェさんはこの日、５歳の長男に食べさせる牛乳やイチゴなどを買いにスーパーにやってきて悲しい思いをした。防疫パスの施行で、新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）ワクチン接種を受けていないチェさんはスーパーに入ることができなかったためだ。チェさんは「妊娠や授乳中はどんなに調子が悪くても赤ちゃんに影響が及ぶのではないかと心配で風邪薬１錠も口にせず痛みに耐えている」とし「ワクチンを打たないのではなく打てないのに、突然買い物もできない罪人になった」と話した。

同日、ソウル狎鴎亭洞（アプクジョンドン）のあるデパートの入口では７０代とみられる客が保安要員ともめていた。ＱＲコードの使用に慣れていない客が印刷された接種確認書まで取り出して保安要員に見せていたが、証明書によるとすでに２次接種を受けてから６カ月が過ぎている。

大型スーパーやデパートなど大型店舗に防疫パスが義務化されてからさまざまな場所で摩擦が起きている。妊娠や基底疾患、ワクチン副作用などによってワクチン接種が受けられない場合、このような施設に出入りできないためだ。中央災難（災害）安全対策本部によると、１０日から防疫パス義務適用対象に面積３０００平方メートル以上のスーパーや農水産物流通センター、デパート、ショッピングモール、書店など大規模商店が追加される。

混乱を軽減するために１週間の啓蒙期間を経て、１７日からは該当の施設はもちろん、個人にも本格的に過怠金が課される。個人は違反回数別に１０万ウォン、施設は回数により１５０万ウォン（１回）から３００万ウォン（２回以上）の過怠金と運営中断１０日（１回）から３カ月（３回）、閉鎖（４回）措置まで受ける場合がある。大型スーパーなどを利用するにはワクチン２次接種完了（６カ月以内）の事実をＱＲコードや接種確認書で認証しなければならない。あるいは保健所で受けたＰＣＲ陰性確認書（４８時間以内）を提示しなければならない。

２次接種後６カ月経過者のほか、妊娠・基底疾患・ワクチン副作用などによる未接種者を中心に「基本権の侵害」と反発する声が高まっている。

京畿道龍仁市水枝区（キョンギド・ヨンインシ・スジク）に住むパク・ギョンスンさん（５７）は「米国では都市全体を封鎖する時も社会的距離確保を守ってスーパーの入り口を開く」とし「生活必需品を買わないようにするのは人間の基本権を侵害する処置」と指摘した。

防疫当局によると、ワクチン２次接種を終えた妊婦（先月９日基準）は１１７５人にすぎないが、これは全体妊婦の１％にも達しない。

防疫パスに穴があるという指摘もある。大型スーパーやデパートなどで働いている職員は防疫パス適用対象から除外されるからだ。雇用不安が懸念されるためだ。満１８歳以下も例外だ。オンライン掲示板には「防疫のためだと言いながらスーパーで仕事をしてもよくてショッピングはダメだというのは一体どういうことか意味が分からない」という書き込みが掲載された。