フランス社会学者レイモン・アロンは『戦争と平和』で国際政治を軍人と外交官の世界として描写した。しかし国際政治は軍人・外交官だけでなくスパイの世界でもある。国際政治の舞台で勝者になるには国防力・外交力ほど情報力が要求される。世界各地で外交官よりはるかに多くのスパイが活動する理由だ。

最近、米中央情報局（ＣＩＡ）の海外諜報網が瓦解しているという報道があった。情報対象への攻撃・防御の側面で先端技術の比率が高まったのが一つの原因だ。現代情報活動は単純なヒューミント（人的ネットワークを活用して得た情報）よりも、人間とテクノロジーを融合したヒューチント（Ｈｕｍｉｎｔ＋Ｔｅｃｈｉｎｔ）を活用する場合が多い。このため逆説的に発覚と露出のリスクも高まった。科学情報が注目されてヒューミントの比率が低下する中、第４次産業革命が招いたセキュリティー脆弱性のため、ヒューミント依存情報活動は難しい時代になっている。

過去にも情報要員の活動環境は良くなかった。映画に登場するスパイは超人的な能力で超法規的な行為をするが、実情は厳酷な環境の中にいる。国内であれ海外であれ、すべての国の情報要員は法的な枠の中で活動しなければいけない。００７殺人免許はない。国家の安全と世界の平和を守ることであっても違法行為が摘発されれば処罰を受ける。

冷戦時代には国家安全保障が至上命令であったため超法規的な情報活動が黙認されるケースが多かったが、違法情報活動と人権蹂躪に対する批判の世論が強まり、攻勢的な情報活動は萎縮する傾向にある。このため情報先進国は国家の安全のために必要な情報活動を保護する法的措置を強化している。米国は１９７８年に外国人情報活動監視法を制定し、防諜活動を法的に保護している。カナダは２０１５年に安全保障情報法を改正し、情報機関が外国法はもちろん関連国際協定も考慮する必要なく海外で情報を収集できるようにした。スイスの２０１７年の情報法制定も似た趣旨だ。

情報機関の政治介入と違法査察の傷が残る韓国でこの問題を議論するのはまだ早いのかもしれないが、いつかは検討すべき問題だ。筆者が国家情報院海外情報局長に在職した当時にも、多くの職員が積弊清算捜査のトラウマのため、少しでも国内法違反の余地があれば海外情報性格の情報活動や秘密工作をためらった。国家情報院法の改正で国内政治介入が禁止されたため、国内政治とは関係がない国家安全保障レベルの緊急な情報活動に対して法的に保護することを検討する必要がある。これを根拠に重要秘密工作に対する大統領の承認を受けたり、国会情報委報告を通した免責手続きを用意したりすることができる。

国家情報院は積弊清算の対象となり、国民の情報機関に生まれ変わるために高強度改革をしたが、依然として国民の期待は高い。情報機関の秘密活躍が映画・ドラマによく登場する素材になり、期待はさらに高まった。国家情報院の精鋭要員が海外各地の見えないところで国益を守っているという神秘感もある。大韓民国は世界１０位圏の経済強国、軍事強国であり、文化強国としても浮上している。国民の期待に応えて情報強国に飛躍する時だ。

情報強国になるには多角的な努力が必要となる。もちろん科学情報力量の増大が最優先課題だ。新興安保対応と海外経済情報収集能力の強化も重要になる。これと共にヒューミントと秘密工作を保護するための制度的な装置を用意する必要がある。外交官の特権を享受するホワイト要員や国内防諜活動をする場合はよい方だが、海外のブラック要員はほとんど無防備状態だ。国家安全保障に献身する国家情報院の職員が熱意を持って活動できるよう助けることが政府がやるべきことだ。

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金聖培（キム・ソンベ）元国家情報院海外情報局長／国家安保戦略研究院首席研究委員