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<東京五輪>コロナで「開催国プレミアム」?…日本「序盤旋風」の秘訣

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2021.07.28 08:56
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「金メダル30個、世界3位」

東京オリンピック(五輪)開催国の日本が今大会で掲げた目標だ。これまでの金メダル最高記録が16個(1964年東京大会、2004年アテネ大会)だった日本にとっては無茶な目標ではないかという指摘もあった。だが、日本が東京五輪開幕6日ぶりに10個の金メダルを獲得して総合1・2位争いに食い込むようになると目標が現実化するのではないかという見通しも出ている。

◆金メダル取れば報奨金最大2500万円

日本が善戦している背景として、主催国の利点が最も多くあげられているが、「マネーパワー」も無視できないという意見もある。日本のスポーツ新聞などによると、今大会で金メダルを獲得する選手は日本オリンピック委員会(JOC)から500万円の報奨金を受け取る。銀メダルリストは200万円、銅メダルリストは100万円だ。

韓国〔金メダル6000万ウォン(約570万円)に毎月100万ウォンの年金〕などと比較するとそれほど多くなさそうだが、各競技団体が個別に支給する補償金まで合わせると規模は大きくなる。金メダリストの場合、各協会から2000万円(陸上、ゴルフ)、1000万円(バドミントン、卓球、空手)、800万円(テニス)などが追加で支給される。最大2500万円の補償金を受け取ることができるということだ。

読売新聞によると、日本では学校体育教育に重点を置くスポーツ文化が発達していて、「スポーツ選手が経済的利益を追求してはいけない」という「アマチュアリズム」が根深かった。1980年代まで五輪でメダルを取った選手でさえ特別な報奨金はなかった。

◆メダル獲得有力種目に集中支援

契機になったのは1988年ソウル大会での「屈辱」だったという。当時、日本は金・銀・銅合わせて14個のメダルで韓国(33個)や中国(28個)に大きく遅れを取った。その後、メダルを獲得した選手に対する報奨金が検討され始め、1992年アルベールビル大会から金メダル300万円、銀メダル200万円、銅メダル100万円の報奨金を出し始めた。2016年リオ大会からは金メダリストだけ500万円に増えた。

東京五輪を準備しながら予算も大きく増えた。日本スポーツ庁によると、五輪・パラリンピック選手強化に使われた予算は2021年に103億円で、2015年に比べて40%増えた。特に五輪のメダル可能性が高い種目を「S等級」(野球・柔道・体操・スケートボードなど10種目)、「A等級」(卓球・テニス・バレーボール・ソフトボールなど6種目)に分けて他の種目より30%、20%予算を増額した。

◆コロナであまりにも強まった「開催国プレミアム」

開催国が地の利を生かして良い成績を収めるのは五輪の時ごとに繰り返されてきた。だが、東京五輪の場合、新型コロナウイルス感染症(新型肺炎)という類例のない感染病下で行われているだけに、開催国プレミアムがあまりにも大きくなりすぎているという指摘もある。

ひとまず五輪出場権を得る過程でも新型コロナで世界各地で予選が中断されて不公平だと指摘する声が高かった。多くの外国選手たちが日本国内での適応訓練もまともに行うことができなかった。選手村に宿泊している外国選手は不十分な施設に感染者まで相次いで出てきて不安に震えているが、日本選手団の大多数は選手村ではなく個室利用が可能な味の素ナショナルトレーニングセンター(NTC))や外部のホテルに宿泊している。

時事通信は24日、東京五輪が「各国の選手が置かれる環境の格差が目立つ大会となる」と指摘した。日本選手団の尾縣貢総監督も「スポーツは平等の下でやるべきだと思うが、コロナ禍で世界の状況が全く違う。いかんともし難いと感じる」と述べ、複雑な心境を表わしたと通信は伝えた。

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