１１～１３日に予定された先進７カ国（Ｇ７）首脳会議（サミット）は、米国のバイデン政権発足後初めての多国間対面首脳会議であり、対中牽制基調を公開的に示す席になる見通しだ。特に中国の陸上・海上シルクロード構想である一帯一路に対抗するための共同対応案が核心議題に上ることが確実視される。

バイデン大統領は５日にワシントン・ポストへの寄稿を通じ、「世界の主要民主主義国家は中国に対する高い水準の代替材を提供するだろう」と話した。中国中心の経済圏拡大計画である「一帯一路」に民主主義を掲げた共同戦線で対抗するという宣戦布告だった。

韓国は今回のサミットにゲストとして参加する。これはＧ７次元の最大懸案である対中牽制構想に参加してほしいという要請とも解釈できる。また、オーストラリアとインドもやはり招待された点を考慮すると、今回のサミットは既存のＧ７に韓国、オーストラリア、インドの３カ国を追加する構想である民主主義１０カ国（Ｄ１０）体制稼動の事前リハーサルの性格も帯びる。米中間で戦略的曖昧さを維持してきた韓国としては、韓米首脳会議に続きもう一度外交的試験を迎えることになったのだ。

◇「対中牽制」の本戦に参加した文大統領

文在寅（ムン・ジェイン）大統領は先月２１日の韓米首脳会談で、バイデン政権の対中圧迫基調に一部参加する姿を見せた。原則的な水準の言及だったが、共同声明で中国が敏感になる核心問題である台湾海峡と南シナ海問題を取り上げたことが代表的事例だ。これに対し外交界では韓米首脳会談を契機に韓国が米中の間のウエイトを米国側に一歩移したという分析まで出てきた。

ただ韓米首脳会談の場合、共同声明などに対中牽制の濃度と層位を反映する過程で両国間の交渉と折衝が可能だった。基本的に共同声明は両首脳間の協議を基に導出される文案だけでなく、バイデン政権もやはり米中の間で選択を強要される韓国政府の状況を理解していた。

だがサミットの場合、対中牽制の側面でむしろ米国より積極的な日本が参加し、ゲスト資格で参加するオーストラリアもやはり強力な「中国バッシング」を要求すると予想される。先月の韓米首脳会談が対中戦線参加をめぐる「予選」だとすれば、サミットはより露骨で濃度の高い反中カラーを表わすことになる「本戦」に該当する形だ。

◇Ｇ７拡張版の「Ｄ１０」時代開かれるか

今回の首脳会議に韓国、オーストラリア、インドの３カ国が招かれたという点もやはり意味深長だ。既存のＧ７に、今回招かれた３カ国を加えると昨年５月に英国のジョンソン首相が対中戦線構築の必要性を強調して言及した「Ｄ１０」になる。Ｄ１０は英国が提案したアイデアだが、最近では米国家安全保障会議インド太平洋調整官のキャンベル氏が対中圧迫に向けた同盟構築案の一環として言及するなど、バイデン政権もやはりその必要性に前向きな姿勢を示している。

文在寅政権はこれまでＤ１０協議体に対する期待感を示しながら呼応する意向を明らかにしてきた。昨年６月に文大統領は当時のトランプ大統領のＧ７拡大案に対して「喜んで応じる」と前向きに答え、当時青瓦台（チョンワデ、大統領府）もやはり「Ｇ７参加国拡大案に対しても積極的に対応することにした」との立場を明らかにした。

ただ先月の韓米首脳会談の結果に対し中国が「いかなる外部勢力の干渉も容認できない」（趙立堅・中国外交部報道官）と反発した状況で、今回のサミットで再び対中戦線に参加する姿を見せるならば、ややもすると戦略的曖昧さの廃棄と解釈される余地がある。だからとＧ７に消極的に臨むならば、これもまたＤ１０に対する意志を自ら引っ込める姿に写りかねない。

梨花（イファ）女子大学国際大学院のパク・インフィ教授は「今回のサミットは国際社会で韓国の地位と役割を一段階引き上げる機会という点で極めて重要な行事であり、同時に中国管理など鋭敏な問題を取り扱う席。米国と中国のうちどちらか一方に肩入れする戦略よりは、韓米首脳会談で掲げた基調である『原則指向的外交』というスタンスを一貫して維持し信頼感を植え付けるべきだ」と話した。