日本の証券市場に上場された銘柄に投資する日本ファンドが消費者からそっぽを向かれている。日本の証券市場が今年に入りアジアの証券市場で最も振るわない様子を見せており競争力が失われているのにともなったものだ。

ファンド評価会社Ｆｎガイドが２４日に明らかにしたところによると、韓国で販売される日本関連ファンド４０種類の設定額は１４２３億ウォン（約１３７億円）にすぎない。欧州ファンド３７種類の設定額３９２５億ウォンの半分にも満たない水準だ。

わずか５年前の２０１６年だけでも日本ファンド設定額は総額１兆ウォンに達した。収益率も悪くなかった。日本ファンドの５年収益率は５６．７１％で、ベトナムの７５．０６％、米国の５８．７０％に次いで３番目とトップ圏を形成した。

日本経済が沈滞期に入り投資魅力度が急激に落ちた。産業構造が新産業へと適時にシフトさせられない上に高齢化が急速に進展し、経済が活力を生み出せずにいるためだ。経済が活力を失うと投資金は一瞬で抜け出た。

２０１６年に１兆ウォンに迫っていた日本ファンド設定額は２年後の２０１８年には５０００億ウォンを割り込んだ。米中貿易紛争の余波があったが結局収益率が足を引っ張った。２０１８年当時の年間収益率は中国に次いで最も低調だった。昨年の収益率も６％で、米国の２２％、中国の３１％とは大きな違いが生じた。

最近では日本の証券市場が主要先進国の株式市場の中で最も低調な成績を見せており懸念がさらに大きくなっている。この１カ月間の日本ファンドの収益率は２１日基準でマイナス４．２１％とまり、Ｆｎガイドが分類する国別収益率の中で最下位だった。日本の日経平均は今年３％台の上昇率を記録するのにとどまった。同じ期間にＫＯＳＰＩ指数は９％、米Ｓ＆Ｐ５００は１１％上がった。

専門家らは新型コロナウイルスワクチンの普及速度が他国に比べて顕著に落ちている上に、昨年に続き今年もやはり東京五輪開催の可否が不透明な状況であるだけに、振るわない状況は避けにくい構造だとみている。大信証券のムン・ナムジュン研究員は「２０１２年以降に投資魅力度が急激に落ち込んだ日本は最近さまざまな悪材料に見舞われ少なくとも７－９月期まで市場が停滞する可能性が大きい。日本の証券市場がこれまで先進国の証券市場の後を追う姿を見せただけに反騰の機会は残っているだろうが、他国に比べ上昇要因が大きくない状況」と説明した。