昨年新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）で韓国の労働者１０人中３人以上は賃金が減ったというアンケート調査の結果が公表された。

２０日、韓国雇用情報院が５３７種類の職業従事者１万６２４４人を対象にアンケート調査「新型コロナが職業に及ぼした影響」を実施した結果だ。今回の質問は▼賃金・所得の増減▼業務方式（非対面・在宅）の変化▼職務内容の増減▼仕事量の増減－－など４つの質問で構成された。調査は新型コロナ被害が大きかった昨年下半期（昨年８月～１１月）に行われた。

新型コロナで「賃金・所得が減少した」という回答は３５．８％だった。職業別に見ると、特に飲食サービス管理者の回答者すべてが新型コロナ以前より「収益が減った」と答えた。

また、演劇およびミュージカル俳優（９７．１％）やモデル（９６．８％）、船舶客室乗務員（９６．８％）・芸能講師（９６．７％）の順で「賃金・所得が減少した」という回答が多かった。主に新型コロナの被害の直撃を受けた対面サービス業種だ。

学歴別には高卒以下（４６％）・大卒（３４．４％）・修士以上（２１．７％）の順で、学歴が低いほど賃金が減ったと答えた比率が高かった。

学歴が低いほどアルバイトなど非正規職従事者の比重が高いことが原因だと分析される。年齢別賃金減少を答えた比率は２０代以下（３４．５％）・３０代（３２％）・４０代（３５．７％）・５０代（４１．６％）・６０代以上（５０．５％）などだった。

反面、賃金・所得がむしろ「増加した」と答えた比率は２．９％にすぎなかった。非対面経済の恩恵を受けた宅配員（６３．３％）をはじめ、家庭医学科医師（６０％）・防疫員（４６．７％）・オンライン販売員（４６．７％）・システムソフトウェア開発者（４３．３％）の順で回答比率が高かった。