紀元前４１６年、古代ギリシャで世界の主導権をめぐりスパルタと戦ったアテネがエーゲ海の小国メロスに使節を送った。中立を標榜する小さな島国が背後の危険になりかねないとみて、自分たちが主導するデロス同盟に入ることを要求した。メロスは「正義と善」を掲げて拒絶した。使節が話した。「強者は彼らがやれる力があることをするものであり、弱者は受け入れなければならないことを受け入れるものだ」。アテネは結局力でメロスを懲らしめた。男たちは虐殺し女たちは奴隷として売りさばいた後、自国民５００人を移住させた。トゥキディデスが書いた『ペロポネソス戦史』に紹介された「メロス包囲戦」という逸話だ。

アテネとスパルタの間に挟まれたメロスのように、韓国も米国と中国の間に挟まれている。自身の運命を決定できず「受け入れなければならないことを受け入れるほかはない」状況になるかも知れないという危機感がいつも肩を押している。幸い世界１２位の経済規模の韓国はメロスのようにひたすら「弱者」ではない。特に２１世紀の戦略物資でありコアテックである半導体を握っているのは幸いに違いない。

◇米国が開いた韓国・台湾の半導体地平

韓国の半導体産業の決定的機会は１９８６年に結ばれた日米半導体協定だった。その前年にインテルがＤＲＡＭ事業から手を引くほど当時日本の半導体攻勢は激しかった。米国政府はＮＥＣ、日立、東芝など日本企業に対するアンチダンピング調査を始めた。プラザ合意と報復関税という連打を受けた日本は外国製半導体のシェアを２０％まで引き上げるという骨子の協定に署名するほかなかった。これにより韓国がＤＲＡＭで日本と「チキンゲーム」ができる空間が開かれた。もちろん米国が韓国のために日本を押さえたりはしなかった。むしろ半導体に参入したサムスン電子をめぐりインテルは「誇大妄想症患者」と鼻で笑った。韓国企業と労働者、政府の努力がなかったとすれば神話は不可能だった。だが神話が誕生できる舞台は結果的に米国が提供したという点は否めない。

こうした状況はサムスン電子とファウンドリー（委託生産）競争を行う台湾ＴＳＭＣも同じだ。ＴＳＭＣは日米半導体協定翌年の１９８７年に設立された。創業者は中国浙江省寧波出身の張忠謀。１０代の時に米国に移住してテキサス・インスツルメンツ副社長まで務めた人物だ。１９８５年に台湾産業技術研究院（ＩＴＲＩ）院長の提案を受けて台湾に来た彼はファウンドリーという新しい事業モデルに注目した。

初期の半導体会社は設計と製作をすべてする統合型企業（ＩＤＭ）が一般的だった。しかし次第に工程が微細・複雑になり、製造に向けて大規模設備投資が必要になった。米国の半導体業界はこうした負担を避けて設計資産と人材だけ残し製造は他人に任せるファブレスに注力し始めた。米国発の国際分業の新たな流れを台湾政府と張忠謀がかっさらったのだ。世界のファウンドリー市場でシェア５６％（市場調査会社トレンドフォース２０２１年１－３月期資料）、世界の半導体企業時価総額１位という現在のＴＳＭＣ神話の始まりだった。

◇露骨に米国側に立つ台湾

米中半導体戦争で台湾は露骨に米国側に立った。中国ファーウェイに対する米国の制裁が本格化した昨年９月。台湾の蔡英文総統がツイッターに１枚の写真を上げた。蔡総統の左右に台湾を訪問中のキース・クラック米国務次官と２０１８年にＴＳＭＣ会長から退いた張忠謀が立っている写真だった。３１年間ＴＳＭＣを経営した張前会長は「台湾半導体の大物」と呼ばれ依然として強大な影響力を発揮する。蔡総統はこの写真１枚でＴＳＭＣをテコにする反中親米メッセージを明確にした。ＴＳＭＣはすでにその３日前に米国の要求により中国ファーウェイに対する半導体供給を中断していた。

意味深長なのは中国の反応だ。米国と台湾の蜜月に中国は台湾海域に爆撃機を飛ばして武力示威に出たがＴＳＭＣに対してはこれという非難はしなかった。中国の切迫する半導体状況のためだ。中国の半導体自給率はやっと１６％台。宇宙・軍事・人工知能などの分野で侮れない先端半導体設計能力を備えているが、製造はＴＳＭＣがなくては事実上不可能だ。最近では中央処理装置（ＣＰＵ）設計企業である飛騰が軍事用スーパーコンピュータ製作に関連したという理由でＴＳＭＣから注文を拒絶された。中国はＴＳＭＣが完全に背を向ける場合に軍事以外に一般半導体需給まで支障をきたす状況を懸念している。習近平政権は「中国製造２０２５」計画を通じて半導体自給率を７０％まで引き上げるという目標を立てているが、いまの流れならば２０％も難しいというのが専門家らの予測だ。中国は「半導体弱体国」の境遇をかみしめるほかない状況だ。

【コラム】韓米半導体同盟壊れれば「メロスの悲劇」が待つ（２）