中国が最近、中東シーア派の盟主イランの距離がぐっと近づいている。

中国イラン産石油の購入は最近、史上最高値を記録した。過去１４カ月間、中国がイランから取り寄せた原油は、なんと１７８０万トン。米国の対イラン制裁により２０１８年以来、アジア諸国のイラン産石油輸入が急激に減少したにもかかわらず、中国のイラン産原油の輸入は増えている。

中国はなぜ、このような動きを見せるのか。

米外交専門誌「ザ・ディプロマット」は最近の報道で「中国がイラン産石油を大量に仕入れている」とし、「中国・イラン両国が長期的に戦略的パートナーシップを締結するという意向が一致したためだ」と分析した。

中国とイランは昨年、「今後２５年間、経済・安保分野のパートナーシップ」を締結するための最終案を設け、「長期的かつ包括的なパートナーシップ」を構築するための基盤を構築し始めた。２０１６年に習近平中国国家主席がイランを訪問し、提案したのが始まりだった。

中国がイラン産石油を安く購入する代わりに通信・港・鉄道・エネルギーなど様々な分野に投資し、支援することがパートナーシップの骨子だ。

そのため、「トランプ政府が『イランの核合意』を破棄した後、政治的・経済的に孤立したイランの立場では、中国が『経済的命綱』になる可能性がある事案」（「ザ・ディプロマット」）という分析が出ている。米誌「フォーリン・アフェアーズ」は、「米国の圧力に悩まされているイランは、中国からの財政的支援だけでなく、技術的・軍事的支援まで望んでいる」と説明する。

当然、中国にとっても得になる。

エネルギー需要量がますます増加しており、２０１７年以降、米国を抑えて世界１位の原油輸入国になったためだ。エネルギーの供給先を多角化することができるという点で、イランは非常に優れた戦略的パートナーになることができる。何より、習近平主席が野心的に推進している「一帯一路プロジェクト」を中東に拡張するのに、イランは重要なポイントだ。米国が対イラン制裁を取る度に、「法的にも政治的にも特に効果がない」と率先して批判してきた理由だ。

もちろん、両国の協力にも障害はある。

中国はイランをはじめ、複数の中東諸国に近づこうと努力しているが、ともすると経済的、あるいは地政学的リスクに陥るおそれがあるため慎重だ。利害関係と宗教問題が複雑に絡み合っている中東内の政治的・軍事的緊張が依然変わらないためだ。

イランでは、中国での「一帯一路プロジェクト」で経済的主導権を中国に奪われるのではないかという懸念が出ている。一帯一路参加国の中で、中国に大きな負債ばかり抱え、抜け出せない泥沼に陥った国々もあるためだ。

ともかく、徐々に接近する両国関係を最も注目しているのは、やはり米国だ。

シェール革命で中東産石油に以前のように依存してはいないものの、中東では中国の影響力が大きくなるのを見ているだけの米国ではない。「フォーリン・アフェアーズ」は「中国・イラン両国が軍事協力も議論中という話が流れており、バイデン政権が色々と注意を傾けている」と報じた。