４０年以上も使用した軍訓練ヘリコプターの後続機の受注戦に海外５社が参入したことが確認された。今月初めに防衛事業庁が「陸・海軍基礎飛行訓練用ヘリコプター後続機導入事業（ＴＨ－Ｘ）」の３回目の入札を締め切った結果だ。過去２回の入札が各２社だった点と比較すると、競争は激しくなった。事業予算は１５７６億ウォン（約１５０億円）、計４１機を導入する計画だ。

国会と政府筋によると、今回の入札に参加した企業と候補機種は▼エアバスＨ－１２５▼ベル５０５▼エンストロム４８０Ｂ▼ＭＤＨＩ　５３０Ｆ▼ロビンソンＲ－６６。

現在、韓国陸軍は１９７６年から国内で免許生産した５００ＭＤを訓練機として使用している。海軍は事情がさらに深刻で、陸軍ですでに退役したＵＨ－１Ｈで飛行訓練をする。しかも修理部品の問題があり、昨年は陸軍からＵＨ－１Ｈ４機を追加で導入した。

防衛事業庁は２０１７年と１９年にも入札を実施したが、価格と性能問題などが合わず決まらなかった。これを受け、２０１９年までに導入するという当初の目標も延期されている。防衛事業庁は市場価格に合わないと判断し、３回目の入札前には事業予算を従来より２８０億ウォンほど増やして現実化しようとした。しかしこの計画は企画財政部に受け入れられなかった。

結局、機体の老朽化で操縦士の安全を心配する状況を迎えた軍が要求性能を低める形で３回目の入札を実施した。すると、１回目と２回目に入札した３つの機種（ベル５０５、エンストロム４８０Ｂ、ＭＤＨＩ　５３０Ｆ）がまた挑戦した。当時、ベル５０５（１回目の入札）は目標価格を超過する金額を提示した。エンストロム４８０Ｂ、ＭＤＨＩ　５３０Ｆ（２回目の入札）は試験評価を最終通過しなかった。

防衛事業庁は来月初めまで書類評価に基づき、最終候補を３機種ほどに絞るとみられる。その後、この機種を対象に試験評価を進め、遅くとも今年中に交渉を終えて機種を選定する予定だ。

一線の操縦士は心配しながらこれに注目している。匿名を求めたある訓練教官は「すでに要求性能を引き下げただけに、それなりに検証された機種が採択されることを願う」とし「初歩操縦士が乗る訓練機という点を考慮し、操縦しやすく安全性も高ければよい」と吐露した。

現候補のうち最も運用実績が多い機種は米陸軍などが使用するＭＤＨＩの５３０Ｆ。ケニア国防軍、レバノン空軍なども機体にロケット砲・機関銃を装着した「武装型」を運用している。また、昨年１１月には米国防総省がアフガニスタン空軍を支援するため５３０Ｆを契約した。

エアバスのＨ－１２５も英国やフランスなど欧州の複数の国で多様な派生型として使用している。ベル５０５の場合、まだ軍用として納品した実績はない。ただ、日本海上保安庁で２０１７年から訓練機として使用している。エンストロム４８０Ｂは日本陸上自衛隊で、ロビンソンＲ－６６はナイジェリア空軍がそれぞれ運用中だ。

候補機種を検討した操縦士の間では懸念も出ている。別の訓練教官は「一部の機種の場合、操縦桿が教育に適していない独特の形態であったり、扉が操縦席側だけにあり非常状況で脱出が難しい構造」と指摘した。

航空部隊の事情をよく知る関係者は「結局、操縦士が最も問題点をよく理解している」とし「実際に運用する操縦士が十分なテスト飛行をした後、機種の選定に意見を反映する必要がある」と話した。