ジョー・バイデン米国大統領が今年東京オリンピック（五輪）・パラリンピック開催に対して「科学に基づいて判断しなければならない」という立場を明らかにした。

８日、共同通信など外信によると、バイデン大統領は前日米国プロフットボール（ＮＦＬ）スーパーボウルのハーフタイムに行われたラジオインタビューで「日本の首相は安全に開催できるよう懸命に努力している」とし、「開催は科学に基づいて判断されなければならない」と明らかにした。

また「五輪のために４年間、尽くしてきた選手たちは、突然中止となったらどんな思いに駆られるだろうか。こうした選手たちのことを思うと胸が痛む」として「開催を期待しているが、まだ（開催できるほど安全かは）分からない」と話した。

バイデン大統領がその間東京五輪に関連して公式的な発言を出したのは今回が初めてだ。３日、ジェン・サキ報道官は定例記者会見で米国選手団の五輪出場について「わが計画に関連して何も変わっていない」と答えた。

これに先立って、菅首相は先月２８日行われたバイデン大統領との電話会談でも五輪関連議論はなかったと明らかにした。東京五輪は当初昨年７～８月に開かれる予定だったが、新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）事態によって延期された。

日本政府は今年７月正常開催を目標に準備している。菅首相は５日、衆議院予算委員会で「国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長と東京五輪を必ず実現させることで合意した」として「準備は着実に進める」と明らかにしたことがある。