しばらく「水面下」に沈んでいたアップルの未来型自動車計画「プロジェクトタイタン」が少しずつ姿を現している。ロイター通信は２１日（現地時間）、アップルが２０２４年を目標に次世代バッテリー技術を適用した電気自動車の製造に入ると報じた。アップルの電気自動車事業関係者の言葉を引用した。この関係者は「次世代に向けた革新になる」とし「２０２４年までに（電気自動車を）出すのが目標だが、パンデミック（感染病大流行）のため２０２５年以降に延期する可能性がある」と述べた。アップル関係者が電気自動車の生産時期に言及したのは初めて。

別の情報技術（ＩＴ）専門メディアも「アップルが２０２４年を目標に自動運転電気自動車を出す」と伝えた。これを受け、ナスダック市場でアップルの株価は前日比１．２４％値上がりした。この日、ナスダック総合指数が小幅下落（－０．１％）したのとは対照的だ。米国の電気自動車会社テスラの株価はこの日、６．５％下落した。市場はアップルの電気自動車を「アップルカー」「アイカー」と呼んで期待感を表した。

アップルが２０１４年に始めたプロジェクトタイタンは過去６年間、目立った成果を出していなかった。アップルはテスラの首席エンジニアに移ったダグ・フィールド副社長をまた迎え入れた。しかし昨年は関連組織を縮小して１９０人を解雇した。

アップルは電気自動車市場が成熟していると判断したとみられる。すでにテスラや中国電気自動車企業ＮＩＯには投資家が集まって株価が急騰し、電気自動車市場に対する投資家の期待感を表した。米オートモーティブニュースは最近、アップルが北米最大自動車部品会社マグナなどとの協業を打診中だと報じた。アップルが自動車企業に未来型自動車プラットホームを提供する可能性もあり、自動車企業の量産設備を買収する可能性もあると、自動車業界は見ている。

アップルはスマートフォンの最新機種ｉＰｈｏｎｅ１２にＬｉＤＡＲスキャナを初めて搭載した。ＬｉＤＡＲは物体に向けてレーザーを照射し、反射して戻ってくるデータを計算して物体の量感を測定するセンサー。自動運転電気自動車技術の核心装備でもある。ＬｉＤＡＲで得たデータとカメラの映像を分析すれば、人の目が周辺事物を立体的に見るのと似た結果を得ることができる。「デジタル目」になるということだ。

米ブルームバーグ通信などによると、アップルは台湾のファウンドリー（半導体委託生産）企業ＴＳＭＣと協業し、自動車用統合システム半導体（ＳｏＣ）の開発も打診している。ＳｏＣは電気自動車の「頭脳」に該当する。

スマートフォンを活用したアプリケーション生態系構築でもアップルは強力な競争力を持つ。アップルが忠誠度が高い顧客を維持する点は、テスラが「ベンチマーキング」対象とするほどだ。アップルは電気自動車の核心部品であるバッテリーにも関心を向けている。ロイター通信はアップルが「モノセル」（Ｍｏｎｏ　Ｃｅｌｌ）方式のバッテリーシステムを開発中だと伝えた。モノセルはリチウムを活用した大きなセルのバッテリー。テスラ（円筒状）やＬＧ化学（パウチ型）のバッテリーとは異なる。

アップルが電気自動車を実際に出す場合、ｉＰｈｏｎｅやｉＰａｄと似た生産方式を選択すると予想される。全世界から製造者開発生産（ＯＤＭ）で部品を調達する方式だ。電気自動車関連アプリ市場はｉＰｈｏｎｅのように「閉ざされた生態系」戦略を使う公算が大きい。ＬｉＤＡＲやＳｏＣなど電気自動車の核心部品はアップルが独自で生産する可能性もある。ただ、完ぺきで革新的な製品でなければ簡単には参入しないアップル最高経営陣の特性が変数となる。自動車業界の一部で、アップルは電気自動車に確信を抱くまで参入しないはずという見方が出ている理由だ。