劣悪な勤務条件のため海軍の将兵が潜水艦勤務を忌避している。海軍は手当引き上げを積極的に推進中だが、政府との立場の違いが大きい。

海軍によると、今年、潜水艦勤務を離れるという乗組員は５０人を超える。潜水艦勤務資格を保有する乗組員（副士官＝下士官）を毎年１００人ほど輩出するが、２人に１人は潜水艦を離れて水上艦に移ったり軍服を脱いだりするということだ。

過去１０年間にも今年のように年平均５０人ほどが潜水艦勤務から離れているという。多い年は年間６７人にのぼる。１０日に進水した３０００トン級潜水艦「安武（アン・ム）」の定員が約５０人であるため、毎年、潜水艦１隻の部隊が消えるということだ。海軍は現在、１８隻の潜水艦を運用している。

乗組員が潜水艦を離れる理由は勤務環境がきついからだ。潜水艦の１人あたりの居住空間は３．９平方メートル（１．１坪）。刑務所の独房５．４平方メートル（１．６坪）より狭い。それも一人で使用する空間ではない。

ベッドは定員の７５％しかないため交代で使用する。３交代勤務の特性上、常に誰かがベッドを使用しているということだ。トイレの腰掛式便器は２つしかない。シャワーは考えることもできない。

潜水艦勤務から水上艦勤務に移れば事情ははるかに良くなる。イージス駆逐艦の１人あたりの空間は潜水艦に比べて７倍広い約２１．４平方メートル（６．４坪）だ。プライバシーが相対的に保障される。ベッドは定員より多く、腰掛式便器は６人あたり１つ設置されている。シャワーはいつでも自由にでき、艦艇の外に出て風にあたることもできる。規定に基づいて携帯電話の使用も可能だ。

潜水艦は一度作戦に投入されれば３－４週間は外部と遮断される。いかなる連絡もできない。国家戦略的任務を遂行するため秘密維持が厳格だ。連絡しようとしても方法がない。潜水艦は水深数十－数百メートルの深海に入った後、水面上に出てこないからだ。

潜水艦は窓がないため日差しもなく、二酸化炭素の濃度が高く酸素が不足している。潜水艦内部の振動と騒音で心理的ストレスは大きく、心血管疾患の発病も心配される。

匿名を求めた潜水艦乗組員は「西海（ソヘ、黄海）は水深が浅いため漁船と衝突する危険もある。東海（トンヘ、日本名・日本海）は水深が深く、沈没すれば救助が難しい」とし「生きて帰ってくるという保証がないため『潜水艦は信仰』という考えで出動する」と苦衷を吐露した。

潜水艦勤務は厳しいという声のため教育生の募集も難しい。昨年、潜水艦勤務を志願した将校と副士官は計１１６人と、必要人員１７６人の６５．９％にすぎなかった。将校を除いた副士官の志願率は５８．９％に落ちる。潜水艦の乗組員は将校と副士官だけが可能で、一般兵士はいない。

潜水艦勤務はこのように厳しいが、手当は一般水上艦とほとんど変わらない。潜水艦の航海手当は一日１万ウォン（約９３６円）、水上艦は９０００ウォンだ。

国防部は潜水艦の人員流出を防ごうと手当を一日１万ウォンから３万ウォンに引き上げることを政府に要請した。しかし公務員手当を決める人事革新処は「他の公務員、軍将兵との公平性もあり、一度に大幅な引き上げはできない」とし「従来の１万ウォンの１０％に該当する１０００ウォンだけ引き上げることができる」という立場だ。

一日の手当１０００ウォン引き上げなら、潜水艦の乗組員は年間１８万ウォン多く受ける。年間手当１８万ウォン増ではつらい潜水艦業務を志願する人は増えないというのが国防部の立場だ。国防部の要求通り２万ウォン引き上げる場合、潜水艦乗組員は年間２５０万ウォンほど多く受ける。

これに必要な追加予算は年間計１８億ウォンだが、これは２０２１年国防予算総額約５３兆ウォンの０．０００３％水準。参考に魚雷１発の価格は２０億ウォン前後だ。軍関係者は「このような処遇なら原子力潜水艦を建造しても潜水艦に乗るという海軍将兵がいないため出動もできないだろう」と訴えた。