現代自動車の電気自動車「コナＥＶ」で相次いで火災が発生した中、米ゼネラルモーターズ（ＧＭ）、独ＢＭＷなどが生産した電気自動車とプラグインハイブリッド（ＰＨＥＶ）自動車でも火災の危険性が提起され販売が中断される事例が続いている。共通して韓国企業が生産した二次電池（バッテリー）が火災原因として指摘されている。



韓国企業は電気自動車に対する消費者不信につながらないか懸念している。

米道路交通安全局（ＮＨＴＳＡ）はＧＭの電気自動車「シボレー・ボルトＥＶ」の火災事件の通報を受け予備調査を進めているロイターなどが１４日に報道した。調査対象は２０１７年から２０２０年までに生産されたボルトＥＶ７万７８４２台だ。ＮＨＴＳＡに寄せられた火災事件３件はいずれも後部座席下部で発生した火が内部に燃え移ったことがわかった。

ＮＨＴＳＡは火災原因をバッテリーと特定していないが、火災発生地点が「バッテリー部位」と説明し可能性があることを示唆した。ボルトＥＶに使われるバッテリーは全量ＬＧ化学が供給する。ＬＧ化学はこのバッテリーを忠清北道（チュンチョンブクド）の梧倉（オチャン）工場と米ミシガン工場で製造した。

ＢＭＷもＰＨＥＶ車両の火災危険性のため２万６７００台に対する販売中断とリコールに入った。ＢＭＷは「バッテリー充電時に火災の危険があり、当分は充電をしないでほしい」と顧客に勧告したと明らかにした。該当車両はＳＵＶモデルである「Ｘシリーズ」から「３・５・７シリーズ」、ミニ「カントリーマン」などだ。ＢＭＷはドイツだけで１８００台ほどを回収し、すでに生産した３５００台は販売しないことにした。

ＢＭＷの電気自動車とＰＨＥＶ車にはサムスンＳＤＩのバッテリーが主に使われる。昨年から中国ＣＡＴＬが供給会社に追加されたがそれまではサムスンＳＤＩが単独で納品してきた。

サムスンＳＤＩ関係者は「該当モデルのバッテリーセルを供給しているが、火災原因がバッテリーセルなのかは究明されていない。リコールと関連してＢＭＷから公式に通知された内容はない」と話した。