未来の事業として「バイオ」を育成してきた３つのグループの明暗が分かれている。ＳＫとサムスンは長期間のバイオ投資で成果を出し始めたが、新薬開発のトップ走者だったＬＧは存在感が薄れている。３つのグループの「バイオ」部門は何が違っていたのだろうか。

（１）ＳＫ、「油公プロジェクト」と３０年後の結実

ＳＫグループがバイオ事業を始めたのはＳＫの前身の油公時代だ。１９９３年に故崔鍾賢（チェ・ジョンヒョン）会長の指示で始まった、いわゆる「Ｐ（ファーマシューティカルズ：医薬品）プロジェクト」は２５－３０年後、ＳＫバイオファームの相次ぐ新薬開発と上場で実を結んだ。

その間の過程は順調でなかった。最初の 抗てんかん薬「カリスバメート」は２００８年の発売の前に挫折した。臨床第１相後にジョンソンアンドジョンソンに技術を輸出したが、米国食品医薬品局（ＦＤＡ）の壁を越えることができなかった。内部では「バイオ懐疑論」が浮上したという。しかしＳＫはグループレベルの投資をあきらめなかった。こうしてＳＫバイオファームの１号新薬「ＹＫＰ１０Ａ（ソルリアムフェトル）」と２号新薬「ＹＫＰ３０９（セノバメイト）」が開発された。「ＹＫＰ」は「油公プロダクト（Ｙｕ　Ｋｏｎｇ　Ｐｒｏｄｕｃｔ）」の頭文字だ。ＳＫの執念が感じられる。

ＳＫは国内ではほとんど見られないバイオ水平・垂直系列化も進めた。持ち株会社のＳＫの傘下には合成医薬品などを開発するＳＫバイオファームとＳＫファームテコがある。ファームテコは、バイオ医薬品委託生産（ＣＭＯ）をするＳＫバイオテックとＳＫバイオテックアイルランド、２０１８年に買収したエムテックを統合した法人だ。また、ＳＫディスカバリーの子会社のＳＫケミカルは２０１５年に血液製剤事業を分社してＳＫプラズマを設立し、２０１８年にはワクチン事業部門を切り離してＳＫバイオサイエンスを設立した。業界関係者は「バイオ分野は根気強い研究と投資があってこそ可能」とし「失敗のリスクを負いながらも根気強く進めた崔泰源（チェ・テウォン）会長の代表的な業績になるだろう」と話した。

（２）サムスン、戦略的投資でＣＭＯ強者に浮上

サムスンは２０１０年、５大新事業の一つを「バイオ」とし、２０２０年までに２兆ウォン（約１８１０億円）を投資すると明らかにした。李健熙（イ・ゴンヒ）会長の決断だった。翌年２月、サムスンはＣＭＯとバイオシミラー事業を本格的に推進すると発表した。早期事業化が可能な分野から先に育成するという戦略的な選択だった。製薬・バイオ業界の専門家は「グローバル巨大製薬会社との技術レベル差が大きくリスクが高い新薬開発よりも、ＣＭＯとバイオシミラーを育成するという戦略が現在としては的中した」と話した。

１０年が経過した現在、サムスンのバイオ事業は本軌道に乗ったという評価を受ける。ＣＭＯのサムスンバイオロジクスは今年「売上１兆クラブ」入りが確実視される。今年の受注額だけで１兆８１２７億ウォンにのぼる（９月末現在）。昨年１年間の受注額（３０８４億ウォン）の６倍近い金額だ。バイオシミラーを開発するサムスンバイオエピスの昨年の売上高は前年比で２倍以上増えた７６５９億ウォン、営業利益は１２２８億ウォンと、設立８年目で初めて黒字を出した。バイオエピスはサムスンバイオロジクスが株式５０％＋１株、米バイオジェンが５０％－１株を保有している。

サムスンバイオロジクスは２０３５年までにＣＭＯのシェアを５０％まで高める計画だ。このため最近は生産量２５万６０００リットル規模の第４工場の建設を発表した。２０２２年まで約１兆７０００億ウォンが投入される予定だ。第４工場が稼働すれば、サムスンバイオロジクスの全体生産能力は６２万リットルに増える。世界のＣＭＯ生産量の３０％に相当する規模だ。

（３）ＬＧ、生命科学を分社して合併

製薬・バイオ業界でＬＧはよく「Ｋ－バイオ士官学校」と呼ばれる。響きは良いが、ＬＧには痛恨の言葉だ。バイオ業界にチョ・ジュンミョン・クリスタルジェノミクス会長、キム・ヨンジュ・レゴケムバイオ代表、パク・スンジェ・アルテオジェン代表などＬＧ出身者が多いからだが、ＬＧの立場では逃した人材だ。

ＬＧは早くから製薬・バイオ事業を始めた。１９７９年に設立した「ラッキー中央研究所」が母胎だ。成果も少なくなかった。９１年に開発に着手してから１２年後の２００３年、国内で初めて米国米食品医薬品局（ＦＤＡ）新薬承認を受けた。しかしグループの核心事業が「電子－通信－化学」に整理され、バイオは後まわしになった。関連業界では特に２００２年に持ち株会社からＬＧ生命科学を分社させた点を決定打とみている。業界関係者は「新薬組織を持ち株会社の傘下に置いて資金を全幅支援したＳＫとは違い、ＬＧはそれぞれ自立させる形で生命科学を分社した」とし「この時から抗がん新薬の開発も中断するなど生命科学の暗黒期が始まった」と分析した。核心の研究人材が会社を出て行ったのもこの時期からだ。

ＬＧ生命科学は２０１６年にＬＧ化学とまた合併したが、バイオ市場ではもちろんＬＧ化学の中でも存在感は薄い。昨年のＬＧ化学の売上高で「生命科学部門」が占める比率は２％ほどだ。ＬＧ化学のチャ・ドンソク最高財務責任者（ＣＦＯ、副社長）は先月１５日のカンファレンスコールで「（バッテリー部門の分社以降）ＬＧ化学の存続事業は石油化学、先端素材、バイオの方により多くの資源を投資でき、この事業の価値をさらに増大させることができる」とし「新薬開発に集中する生命科学まで成長の機会が多い」と強調した。バッテリーに隠れているバイオ事業の価値が可視化するということだ。

ＬＧ関係者は「２０１６年の合併後、研究開発費もかなり増え、新薬候補物質も４０個まで増やした」とし「内部ではもう一度やってみようという雰囲気」と説明した。昨年、ＬＧ化学の生命科学部門の売上高は６２２２億ウォン、営業利益は３７２億ウォンだった。今年上半期の売上高は３１８０億ウォン、営業利益は３７６億ウォン。