特派員赴任は２０１７年１２月だった。韓国政府は２０１５年の韓日慰安婦合意に対する検証結果を発表した。続く徴用工裁判と日本の輸出規制措置、韓日関係はいばらの道だった。この間に改めて感じたことがある。韓日関係は外交的常識や慣例、基本的な職業倫理まで壊すほど不思議な空間という点だ。

もちろん関係悪化の責任の相当部分は歴史問題に経済報復カードを突きつけた日本の安倍政権にある。輸出規制に対する日本の態度は特に非常識だ。昨年７月１日の輸出規制措置会見で日本の経済産業省は「徴用工問題に対し韓国が（昨年６月末の大阪）Ｇ２０首脳会議までに満足な解決策を出さず関係省庁が検討した結果両国の信頼関係が著しく損なわれた」とした。輸出規制が徴用工問題に対する報復であることを明確にした格好だ。だがその後には「徴用工問題と輸出管理は別個の問題」（６月３０日、茂木敏充外相）と言い逃れしている。読解が不可能な言いたい放題だ。

これに対し日本は「韓国が非合理的」という。ボルトン前大統領補佐官の回顧録に対し青瓦台（チョンワデ、韓国大統領府）国家安保室長は先月、「政府間の相互信頼に基づいて協議した内容を一方的に公開するのは外交の基本原則に反するもので、今後交渉の信義を非常に深刻に傷つけかねない」と明らかにした。青瓦台関係者も「外交関係の協議過程は明らかにしないという基本を忘却したもの」と述べた。

これに対し東京の日本消息筋は「慰安婦合意から２年で暴き出し非公開合意まで公開した韓国がそのようなことを言う資格があるのか」と話した。ボルトン前補佐官に「外交の基本を忘却」をうんぬんできる論理的一貫性が青瓦台に果たしてあるのかということだ。３月の日本の入国制限措置の時も議論が起きた。韓国は「ただの一言の事前協議もなかった」とした。これに対し日本は「発表前に外務省の韓国ラインは自分たちが把握した情報を在日韓国大使館に伝えた」と反論した。専門家の間では「相手が日本でなかったなら『ただの一言もなかった』という断定的表現は使わなかっただろう」という指摘が出た。

韓国の記者らも限度を超える時がある。一部メディアは日本のネットユーザーの反応だけを基に安倍内閣を批判する記事を書く。もし日本の記者が韓国のポータルサイトのコメントだけを根拠に文在寅（ムン・ジェイン）大統領を批判するならわれわれは簡単にうなずくことができるだろうか。

こうした不思議で、非常識な枠組みの中で関係改善は不可能だ。お互いに対する尊重が問題解決の出発点だ。２年７カ月ぶりに日本を離れながら考えた思いだ。

ソ・スンウク／東京総局長