韓国人の周辺国に対する敵対感が大きくなったことが分かった。東アジア研究院（ＥＡＩ、院長ソン・ヨル）と成均館（ソンギュングァン）大学東アジア共存協力研究センター〔ＥＡＣＣ、センター長李淑鍾（イ・スクジョン）〕、中央日報が実施した「２０２０年韓国人のアイデンティティ」調査の結果だ。

中国に「敵対的」な感情を有しているという回答が４０．１％で２０１５年（１６．１％）に比べ２４％ポイント増加した。「友好的」は５０．０％から２０．４％に２９．６％ポイント落ちた。日本に対する敵体感は５８．８％から７１．９％に１３．１％ポイント増え、友好的感情は１７．３％から９．９％に低くなった。李淑鍾教授は「中国は２０１５～２０１６年ＴＨＡＡＤ導入をめぐる強力な反対とその後の経済報復が、日本は２０１９年韓国に対するホワイトリスト地位排除などが敵対感を強化したとみられる」と分析した。

中国と日本に比べて低い数値だが、米国に対する敵対感も大きくなったことが分かった。２０１５年４．８％から２０２０年１０．２％に２倍以上に増えた。友好的な感情は７７．３％から６３．７％に１３．６％ポイント低くなった。

米中間の主導権争いで韓国が取るべき態度について、韓国人３人に２人（６３．９％）が「均衡的態度」を求め、５年前（６４．２％）とほぼ同じ水準となった。韓国が米国との関係を強化しなければならないという回答は５年前より小幅で増加（２２．７％→２４．９％）した一方、中国は減少（１３．１％→１１．１％）した。今回の調査は、韓国リサーチが全国満１８歳以上の男女１００３人を対象に５月６日から２７日まで面接員による対面面接調査（ＰＩ）方式で実施した。２００５年から５年周期で調査しており、今年で４回目となる。