来年７月に１年間延期された東京五輪のアイデンティテが大きく変わる。新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）拡大長期化に備えて大会規模と手続きを大幅に簡素化している。代わりに国際的イシューに対して積極的に声を出す方向で変化をすることにした。

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と東京オリンピック（五輪）・パラリンピック組織委員会は１０日、テレビ会議を開いて東京五輪とパラリンピックの運営を簡素化することで合意した。これに関連し、日本政府は▼出場選手以外の関係者を大幅減員▼分野別効率性の強化▼サービス水準の下方修正▼五輪関連の各種行事規模縮小および再検討などの実務指針－－を公開した。新しい基準に合わせて組織委は開閉会式規模の縮小、各競技場の入場観客数の調節、各国選手団の動線統制など実践方案を適用する。これらはすべて新型コロナ拡大の可能性を低くし、大会開催費用を減らすための苦肉の策だ。

組織委は日本政府の方針に合わせて翌月までに競技日程と場所を確定し、年内に五輪と関連した新型コロナ特別対策を樹立して発表する予定だ。来年３月に再開する聖火リレー行事から新しい防疫プログラムを稼動して試験運営することを目指す。

日本が五輪「ダウンサイジング」に出たのは、無理に正常開催にこだれば、大会そのものが中止になる事態につながりかねないう憂慮のためだ。これに先立ち安倍晋三日本首相は、五輪日程の延期を発表して「１年後に開かれる東京五輪が新型コロナを克服した人類の祝祭の場になる」と自信をのぞかせた。だが、東京五輪に対する世界の視線は冷淡だ。安倍氏の期待とは裏腹に新型コロナが長期化の様相を呈しながら「来年の五輪開催は無理」という認識が広がった。トーマス・バッハＩＯＣ会長も「東京五輪が来年も開くことができない場合、大会を中止するほかない。再延期などのプランＣは考慮しない」と釘をさした。

大会規模を縮小すれば日本も金銭的な負担を減らすことができる。五輪１年延期に伴う追加費用は、正常開催の場合、最小３兆２０００億ウォン（約２８５０億円）から最大７兆ウォンに達するとみられている。大部分は日本政府の負債として残る可能性が高い。ＩＯＣは規模を減らす代わりに意味を付与して大会の品格を維持する方法を苦心中だ。

また、注目する点はこれまで五輪で禁止した政治的意思の表現に関連する部分だ。バッハ氏は１１日、「五輪精神を守りながらも参加選手が人種差別に対して自由に反対意志を表現することができる方法を探す」と話した。

米国黒人男性ジョージ・フロイドさんが白人警察の暴力で亡くなった後、世界のスポーツスターが先を争って人種差別に反対する声を出している。ＩＯＣはこれまで五輪舞台で政治、宗教、社会的な意思表明を一切排撃した。バッハ氏bの発言は、五輪で選手たちが人種差別に反対するメッセージを表現する行為に対し、これ以上問題視しないということだ。