簡素化、再延期、あるいは中止…新型コロナウイルスの余波で１年延期された２０２０年東京五輪をめぐり聞こえてくる声だ。

７月開幕予定だった東京五輪は世界を強打した新型コロナウイルスにより来年７月まで開幕が１年延期された。世界的に感染者数が急増し、一部の国では移動制限措置まで下しながら新型コロナウイルスと戦っている状況で五輪を通常通りに開催するのは困難と判断したためだ。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と開催国の日本政府が東京五輪を１年延期することで合意したのが３月２４日。しかし３カ月近く過ぎた現在も新型コロナウイルスの状況は良くなっておらず、パンデミックもやはり解除されておらず東京五輪開催に対する不安も再び大きくなっている。

感染症で延期された初の五輪と記録される東京五輪は７月２３日、２度目の「Ｄ－３６５」を迎える。五輪関連ニュースを扱うインサイドドゲームズは東京五輪組織委員会関係者の話として、組織委員会が五輪開幕を１年後に控えて一切の祝賀行事も開催しないだろうと報道した。依然として新型コロナウイルスが沈静化していない上に経済的負担も大きいだけに五輪１年前の行事は見送る計画という話だ。

行事ひとつを見送るだけで終わらない。共同通信など日本メディアの報道によると、一部では日本政府が五輪そのものを簡素化して行うことも議論中であることがわかった。新型コロナウイルスが長期化局面に入り込み経済的に低迷した状況で、安倍晋三首相が主張するように五輪を「完全な形」で開催するのはリスクが大きいと分析される。五輪開催に対する日本国民の否定的世論が影響を及ぼしたとみられる。朝日新聞が先月に読者１７９０人を対象に実施したアンケート調査でも五輪開催に反対する声が全体の６４％を占めるほど日本国内の世論は良くない方だ。

小池百合子東京都知事と森喜朗組織委員長が新型コロナウイルスの感染拡大を考慮して大会簡素化を検討することで合意したにもやはり「完全な形」の五輪開催とは遠ざかるものだ。日本メディアは会場に入場する観客数を制限したり東京五輪とパラリンピックの開会式と閉会式の規模を縮小したりするなど、五輪が全体的に縮小され簡素化されると予想している。

だが東京五輪を不安にさせる最悪のケースは簡素化ではなく中止だ。ＩＯＣは延期の方針を決めた後、「五輪再延期はない」という立場を固守しており、ＩＯＣのコーツ調整委員長は「ワクチンがない状況または開発されても世界に十分に供給されない状況を想定しなければならない。１０月まで封じ込めの兆しが見られれば大会開催に関するさまざまなシナリオを検討し始めるだろう」と話し中止の可能性に言及した。

コーツ委員長の発言はＩＯＣの公式な判断基準ではない個人的な意見だが、こうした状況から日本国内からも慎重な声が出始めた。自民党議員で大会組織委員会幹部である遠藤利明組織委副会長は５日、「来年３月ぐらいに代表選手が選考されているのかどうかが大きな課題だ。その時の状況を見て、組織委もいろんな形で判断していかなければならない」として東京五輪開催のためには新型コロナウイルスの感染状況を見極めなければならないとの立場を明らかにした。共同通信は組織委員会幹部が新型コロナウイルスの余波で来年７月に延期された東京五輪の開催可否の判断時期について言及するのは初めてと伝えた。はっきりしているのは、規模縮であれ、再延期せず中止であれ、１００％完全な形で東京五輪を開催する可能性はますます低くなっているという点だ。