損害賠償を前提に専属契約を解除したという前所属事務所ＨＢエンターテイメントの立場に女優ク・ヘソン側が反論した。

ク・ヘソンの法律代理人の法務法人リウは３０日、配布した報道資料を通じて「前所属事務所が公式の立場を発表したが、その中で事実と異なる部分がある」と述べた。

ク・ヘソン側は「前所属事務所はク・ヘソンの一定の損害賠償を前提にして専属契約が解約されたと立場を明らかにしたが、これは事実と異なる」とし「ク・ヘソンが上記のように専属契約の効力不在確認の仲裁申請をして仲裁手続が進む間、仲裁手続が終わる頃に前所属事務所がク・ヘソンに対し無謀に３億３０００万ウォン相当の損害賠償を請求したが、そのうち大半が却下され、その一部である３５００万ウォンを賠償を命じる判定が下され、それも前所属事務所の過失を参酌して減額した金額であり、前所属会社は請求額に比べ９０％近く敗訴したとみなすことができる」と主張した。

また、「ク・ヘソンが上記３５００万ウォンを認めた理由については、到底納得できず受け入れることができないため仲裁法に基づく追加仲裁申請を準備しており、また、前所属事務所との専属契約効力の不在とは別に前所属事務所の専属契約違反を理由とした別の損害賠償の仲裁申請を準備している中、このような立場表明文の報道が出て非常に残念に思っている」と述べた。

続けて「前所属事務所とク・ヘソンの専属契約関係についてはク・ヘソンの仲裁申請が受理されて終了したものであり、ク・ヘソンの損害賠償を前提としたものではない」と強調した。